第三次世界大戦 2062。 2062年【未来人の予言をまとめてみた結果、、、】的中するのは何個?

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第三次世界大戦 2062

世の中には数々の未来予測が流れています。 ですが、それらの多くは大ハズレ。 実際には未来は20年どころか10年先ですら予測できていません。 実例を挙げて考えてみましょう。 この時点で白人の植民地になってないのは日本、タイ、エチオピアなど小さな国のみです。 このまま白人優位の世界が何百年も続くと思われていました。 でも、 1905年。 東洋の小国日本が大国ロシアを破りました。 1914〜1918年。 第一次世界大戦(欧州大戦)で、ヨーロッパは一気に衰退しました。 1920年。 東洋の小国日本が世界をリードする国際連盟の常任理事国になりました。 この数年後には日本は一時的ですがイギリスを抜いて世界最大の海軍国になります。 すぐ海軍軍縮条約が作られて、抑え込まれてしまいますが……。 さて、このような未来を、1900年の時点で予測できた人はいるのでしょうか? 実際にはアメリカ海軍大学で戦史・戦略を研究していたアルフレッド・マハンが、まだ海軍士官だった1867年に来日した際に地政学的な見知から「これからの時代、世界をリードするのはイギリス、アメリカ、日本だ」と、まだ明治維新前の日本の持つ潜在能力に気づき、そこから本格的に地政学などの研究を始めたという話があります。 その研究発表は1890年に出され、その直後の1894年に日本が日清戦争に勝つと、一部の有識者の中では日本に対する警戒が始まり、セオドア・ルーズベルトのように日本が海軍力を付ける前に太平洋の島々を手に入れようとする大統領も出てきますので、まったく予測していなかったというわけではないようですが……。 ・1965年の人が未来を見たら この時代、世界はアメリカとソビエト連邦という2つの超大国が支配していました。 自由主義陣営ではアメリカ1国が自由市場経済の6割を占めていました。 中でもアメリカは独立戦争以来、外国との戦争には一度も負けたことのない超軍事大国です。 宇宙開発も米ソ2国によるほぼ独占状態。 人類を月へ送るアポロ計画が進められ、アメリカの栄光は揺るぎないものとなっていました。 この体制はあと100年は崩れないと思われていました。 それが崩れるとしたら、ソ連との核戦争による人類滅亡のみであろうと……。 でも、 1972年、アメリカは建国史上初めて外国との戦争に負けました。 しかも相手は北ベトナムという小国です(アメリカの国民の多くは今も国土を攻撃されたわけではないので、この負けを認めていません。 また1972年はアメリカが撤退を始めた年で、ベトナム戦争自体は南ベトナムが抵抗をやめないため1975年まで続きます)。 これによってアメリカの国家財政は苦しくなり、アポロ計画とともに多くの宇宙開発計画が終わります。 同じ年、日本は高度経済成長に成功して先進国の仲間入りし、経済力でアメリカの半分に迫るほどの経済大国になりました。 ・1985年の人が未来を見たら この年は典型的な年です。 アメリカ経済は明らかに悪化し、超大国の衰退が始まったとされていました。 この頃の予測では日本が超経済大国となり、衰退したアメリカを葬り去るというものでした。 そこで欧米が結託してプラザ合意を行います。 これによるドル相場の暴落は日本に深刻な円高不況をもたらしました。 これによって20世紀中の白人社会の優位は揺るがないと思われました。 同じ頃、ソビエト連邦ではゴルバチョフによるペレストロイカが始まりました。 アメリカの衰退によって相対的に共産圏の経済力が強くなったため、余裕が出てきたと思われていました。 そして自由主義陣営とは雪解け的に和平を維持しつつ、更なる経済成長で共産主義が世界を席巻するとも思われていました。 でも、 プラザ合意で一時的に円高不況に苦しまされる日本が、すでに前年の1984年から始まっていた地価の高騰によって空前のバブル景気に躍ることも、そのあと20年以上にわたって長期不況に苦しまされることも、事が起こる前には誰も予測できなかったでしょう。 一方で白人社会の優位性を担保したつもりのヨーロッパ諸国は、日本よりも一足先に長期不況に突入します。 プラザ合意によって通貨高に苦しまされたのはヨーロッパ諸国も同じです。 これは白人至上主義的差別意識から、ヨーロッパ諸国が日本を 敵愾 てきがい 視するあまり判断を誤って不合理な選択をしたためと考えられます。 あの当時はこのまま揺るがないと思われた共産主義体制も、1989年6月のポーランド崩壊を発端に、ハンガリー、チェコスロバキアへと東欧革命が広がり、11月9日には東西を隔てる鉄のカーテンと呼ばれたベルリンの壁も壊されました。 そして1991年にはソ連そのものまで崩壊します。 ペレストロイカから数年で共産主義国家が崩壊するとは誰も思わなかったでしょう。 1970年代からソビエト連邦の乳児死亡率が跳ね上がっていたので、この頃から実は経済的に危ないと予測する学者もいたにはいましたが、世間はその予測を完全に無視しました。 現在では理由の後付けでペレストロイカによる自由化で西側諸国の情報が流れ込み、それによって市民たちが自分たちの社会体制に疑問を感じたことが崩壊を早めたとは説明されていますが。 そして衰退すると見られていたアメリカは、1994年の移民政策の見直しで復活。 毎年90万人ずつ移民を入れ続けることで経済を恒常的に成長させる政策を始めます。 それが数年で功を奏し、1990年代後半にはバブル景気が始まりました。 そのバブル景気は2001年9月11日の同時多発テロと、2008年9月15日のリーマンショックで2度にわたり一時的に止まりますが、すぐに景気はバブル状態に戻って超大国の地位を独占し続けています。 アメリカ以外の先進国の人口と国土面積から割り出されるアメリカの適正人口は9億人〜12億人なので、この政策による経済成長はあと数世紀は続けられます。 現在の好景気がいつまで続くかはわかりませんし、新しい移民によってアメリカ社会がどのように変わるかもわかりませんが……。 もっとも、いつの時代にも探せば正解に近い予測シナリオは出てきます。 たとえば1930年の時点でアメリカ国防省は、日本海軍による真珠湾攻撃を予測するシナリオを持っていました。 侵入コース、爆撃の方法など、予測の内容は史実に非常に近いものです。 とはいえ可能性の一つとして考えられたシナリオの中に的中したものがあるからといって、直前の人たちがそのシナリオを重要視するとは限りません。 真珠湾攻撃は米海軍が、早々に有り得ないと放棄したシナリオの一つです。 科学予想であっても同じです。 東日本大震災の直前まで、地震学会は東北地方沖の太平洋で起きる最大の地震はM8. 5であって、M9. 0以上どころかM8. 6以上は起こらないと考えるのが常識でした。 可能性として科学的にM9. 6が有り得るという予測はありますし、スロースリップ地震で解放されるエネルギーのすべてが地震の揺れになったとしたらM11を超えるという計算もあります。 でも、実際に起こると考える人は皆無でした。 以上のように 「可能性として考えられる」と 「実際に起こると思われる」は別物です。 ということで管理人の趣味と興味で、考えられる予測シナリオ(予定や計画は除く)や予言を含めて集めてみました。 あまりにも荒唐無稽と感じた予言は論外としますが、可能性として予測が成り立つ未来ならば可能性が小さくても取り敢えず……。 なお実現率とコメントは、あくまでも管理人による 独断です。 予測実現度の評価に関して、次のような基準で考えています。 ただし、それによる社会変化を考えず、今の情勢のまま直線的に導いた予測には価値を感じません。 この手の予測の多くが単純にグラフに直線を引いたものであるため、予測としてはあまりにも稚拙で価値がありません。 たとえば地球温暖化で2000年代前半によく使われたIPCCのグラフは、1972年から2000年までの温度変化を直線で表したものでした。 その予測が現実となっていたら、2014年の平均気温は 12月中旬までの実測値より1度以上高くなっているはずです。 余談ながら2014年の年平均気温は、12月中旬までの速報値では 平年以下であったのに、最終的に 史上最高値という結果になりました。 これ、12月下旬の北半球の最高気温が、連日30度を超えないと有り得ない話だったのですが……。 こういうものは予測でも何でもない自己都合に合わせたでっち上げですが、元は頭のいい人たちの理屈ですから要注意です。 それをまったく感じられない予測には価値を感じません。 もちろんネットに多い自称予言者や未来人の語る未来にはそういうものが多いですし、中には相互矛盾した予言を平気で語っている人もいます。 その手の相互矛盾を強く感じた人の予測には価値を感じません。 その流れになる可能性は低いと感じても「有り得る」と感じる予測なら一聴の価値があります。 たとえば日本が太平洋戦争でアメリカと戦ったことに対して、現在は歴史の後知恵で無謀という論説が世の中の大勢を占めています。 しかし社会背景や地政学、軍事学からは、けっして無謀ではありません。 上層部の戦略や役人の振る舞いがきちんとしていれば……。 2016年には日独が石油確保のために中東へ共同して攻めていたら、枢軸国が勝って英ソは滅びていたという論文が米から出ています。 このように単純に考えると「考えられそうもない」予測でも、妥当性のあるものには価値を感じます。 それが傑出した人物の登場で実現することは、歴史では往々にしてありますから。 未来人を名乗るなら、その人が来た年の直前のできごとは詳しくなり、現在に近づくほど年代は大ざっぱになるはずです。 ところが未来の年代ほど大ざっぱになるのは、明らかに現代人によるウソです。 それに記憶やイメージと年表にはズレがあるものです。 特に世相や傾向に関しては数年単位のズレが生まれます。 例として、 ・太平洋戦争中の横暴な憲兵や国民の耐久生活は、日本本土では最後の1年半のみ。 ところが戦後の映画やドラマ等のイメージのせいで昭和10年以降や開戦直後からと思ってる人は多い。 ・日本のバブル景気は1986年12月〜1991年2月のため、1987年〜1991年入社の人たちをバブル世代と呼んでいる。 だが、就職活動を考えれば企業が採用枠を増やすのは学生の就活が終わった1987年11月以降〜1991年度いっぱい。 ゆえに1987年、1988年入社はバブル世代とは言えないし、1992年入社は立派なバブル世代のはず。 という感じで、年表と世間の認識にはズレが生じている。 そのズレが存在しない自称未来人は明らかに存在がおかしい。 一方で自称未来人の語りがちゃんとこの法則にのっとっていたら、もしやということで……。 第一次世界対戦が始まる前、多くの著名人が地震や洪水(津波)などの天変地異で世の中が壊れる夢を見たと日記に残してますしね。 中でもタイプの夢による未来話は大歓迎です。 笑 まあ、大ざっぱですが、こんな基準で集めてますよと……。 (/1940) 甘やかされた異常な世界が生まれ、大人になりきれない親に育てられた永遠の未成年者が現れる。 そこでは同時に幼い頃から大人の思考と感情を教えられるが、精神的に永遠の未成年者はずっと支配される立場となり浮かび上がれない。 実現率〜評価中 日本そのものを言い表した予言のように見える。 特に日本の『お花畑』と呼ばれる社会運動家たちの幼稚さを見るに……。 だが、中東で相次いで独裁者を倒したアラブの春も、「あとは誰かがやってくれる」という無責任な暴動に終わってしまった。 これは日本に限らず、未来社会を予言してるのだろうか。 的中度9割以上(中間評価) 的中してるような、何か物足りないような……。 2012年 (国内エコノミスト多数/2009) 「iPhoneには目新しい技術がないため、誰も見向きもしない。 3年後には日本から消えている」 「日本市場においては欠陥品もはなはだしい。 おサイフケータイが使えないため、iPhoneを選択肢に入れるユーザーは少ないだろう」 「iPhoneは電話としては小さくて不便、PCとしては機能不足。 こんな不便なものが日本で売れるとは思えない」 「NTT Dokomoと契約しなかった時点で戦略ミス。 エコノミストたちのほとんどがiPhoneを否定的に見ていた。 一部で「2〜3年後には日本のケータイの方が駆逐される」と言い当てたエコノミストもいたが、当時は耳を傾けてもらえていない。 このわずか3年後にはそれまでの携帯電話の方が『ガラケー=ガラパゴスケータイ』と自虐的に呼ばれ、時代遅れという扱いになった。 もちろん、予測は救いようのない大ハズレ。 2013年5月 (天文学/2012) この頃、太陽活動が極大期を迎える。 それにともなって1859年や1958年に観測されたフレア爆発と同じ規模の太陽風が地球を襲う。 1958年のスーパーフレアではメキシコでもオーロラが観測されたが、今回も見られるかもしれない。 問題は噴き出す方向に地球があるかどうか。 1958年のフレア爆発では関東地方でもオーロラが観測され、1770年は長崎でも観測された。 起きたら是非とも目で見たい。 まさに予測通り。 そのうち3回目14日9:28に発生したフレアは地球に向いていたら放射線によって直接10億人が死に、電力ストップや放射線による凶作、社会混乱などで間接的には更に3億人の死亡が予測されるほど強烈な爆発だった。 幸い、爆発は南天に向かっていて、惑星の軌道面には影響はなかった。 (都市伝説/2012) 1956年2月に観測された20世紀最大規模のフレア爆発では、世界中で送電網が破壊されて大停電が起きた。 現在はその頃よりも送電網も通信網も大規模かつ脆弱化しているので、電力網や通信網が完膚なきまでに破壊され、その1次被害だけでも10億人が死に至るだろう。 そして文明の利器を失った人類の暮らしは、19世紀半ばレベルまで戻される恐れがある。 ただ、この心配は2000年問題なみの杞憂だと思う。 的中度〜フレア発生のみ的中 実際にスーパーフレアが起きたのは上に書いた通り。 2回目のフレアが地球に影響を及ぼし、電磁気を乱すデリンジャー現象を起こした。 だが、地球直撃コースではなかったおかげか、目立った被害は出ていない。 評価はやや辛口? 2013年6月1日まで (/2012) リモート・ビューイング(遠隔透視/未来透視)を研究している民間団体が発表したもの。 8人の透視能力者によるセッションで、2013年6月1日を透視したところ、インド洋沿岸地域が水没し、オーストラリアのシドニーまで水没被害が出ている。 またアフリカのキリマンジャロの周りに別の山ができていた。 ここからキリマンジャロのインド洋側に巨大隕石が落ち、インド洋沿岸に大きな津波被害を起こす。 ただキリマンジャロ周辺にできる山だが、透視したのが南東側から見た光景だとすると元々ある山の見間違いなので、何も起きないのかも。 未来透視は何一つかすっていない。 なお隕石事件は2月15日にロシア・チェリャビンスク州で起きた。 人類史上初、都市上空で観測された隕石事件だった。 ただし巨大隕石ではなく、直径17mであったことが判明している。 また津波に関しては2月6日にM8. 0の太平洋ソロモン諸島沖地震があり、その津波は東日本大震災以降では世界最大の津波記録となっている。 ただし、この津波によって壊滅した村はあるが小さな島の点在する地域であったため、死者は全体で9人で済んでいる。 2014年 (気象関係者/2009) 京都議定書の関係で、2014年は観測史上もっとも暑い年になってもらわないと困る。 そのために大規模な気象観測データの改竄が行われるだろう。 2014年12月20日まで世に出まわっていた暫定気候レポートでも、世界の平均気温は平年以下だった。 ところが翌々日の22日の発表から一転して観測史上もっとも暑い年というレポートに変わり、そのまま確定値となって現在に至っている。 なお気象庁はこの発表に抵抗があるのか、2014年の世界の天候レポートのみ確定版を公開していない。 よってIPCCが発表する温暖化は、かなり悪質な国際詐欺の可能性が濃厚である。 (詳細は) (/2010) 2014年までは日本の低迷はどうしようもない。 日本人の忍耐強さが(世界から)試されている。 おそらく今 2010年 は、他国を攻めるべきだ、強く対応すべきだ、守るべきだ。 実現率〜すでに事後 2010年11月14日の予言。 日本経済は株価の動きでは、2014年の4月までは低迷したまま。 年末近くになって、ようやく市場が動き始める。 第2行はおそらく民主党政権の大失策によって始まった、中国の大漁船団による大規模な領海侵犯を示していると思われる。 島に上陸されて盗難・破壊行為までされている。 普通の国であれば侵犯前に武力で威嚇できるが、憲法第9条のせいで海賊行為を許してしまった。 このあと解釈改憲によって海上保安庁が武力制圧すると、魚船団は急に来なくなった。 (/2014) 2014年の終わりから世界初の経済戦争が始まり、グローバル系の証券会社が倒産する。 武力衝突はないが、世界経済への影響は大きい。 実現度? 2014年3月25日の予言。 経済戦争が何を意味してるのかわからないし終了時期も不明なため、評価ができない。 的中度評価不能 経済戦争も交戦国もわからない予言。 それにグローバル展開する証券会社がどのような経緯で倒産に追い込まれるかも不明。 以下に、それらしい動きを並べておく。 2015年になって応酬が激しくなっている。 どれも世界規模の経済衝突だけに、候補に見えるのだが……。 【補足】 世界史的には史上初の明らかな経済戦争は、アメリカが1930年代に日本に対して仕掛けて最後に武力衝突へ発展した太平洋戦争と考えられている。 アメリカは1932年から9年掛けて日本を経済的に締め上げ、あの手この手で日本を挑発し続けてきた。 ハル・ノートは日本が我慢の限界に達した時のトドメであり、実は現在も米国内では教育現場ではハル・ノートの存在を隠して教えていない。 多くの輸入資源をアメリカの悪意で止められたため、大正時代より備蓄状況がはるかに悪くなっている。 何もしなければ黙って死を待つしかない状態であり、日本は資源が完全に尽きる前に攻撃に出るしかないほど経済的に追い込まれていた。 2010年代のアメリカ視点の歴史解釈 なお、日本の自虐史観では「アジアを侵略した日本が悪い」ことになっているが、戦前の日本軍は今の自衛隊と同じ専守防衛の装備しかないため、他国を侵略しようにも不可能な状態であった。 武器である以上は防衛用の武器でも先制攻撃に使えるが、結果は歴史が語る通り。 2010年代半ば (三菱総合研究所/1999) 1999年12月から派遣労働法が拡大される。 これによって日本の労働市場は派遣労働者が半分以上になり、日本企業はコスト面で一時的な恩恵を受けるだろう。 しかし目先の労働ではなく本当の仕事は、覚えるまで10年〜15年はかかる。 それを覚えた社員の中から優秀な人材を経営陣に据えることで、これまでの日本企業は強さを保ってきた。 この派遣労働は若者が本当の仕事を覚える機会を奪う。 一方で正規労働者は数を減らすため、ほとんどエスカレーター式で出世できる状態になる。 これは幹部候補というより、まるで高級官僚のような特権階級になるため、本当の仕事をろくに覚えないまま経営陣になる者が増える事態になるだろう。 財界人のトップたちが目先のコストに目を奪われず、一見無駄に思える正社員のすそ野の広さを再認識しないと、2010年代半ばには多くの企業がろくに仕事を知らない者を経営陣に迎えざるを得ず、結果として多くの企業が急速に衰退していく。 残念ながらこの予測では、当時の 派遣労働は不安定だから賃金を正社員より高め 倍 に設定する法律が続くことが前提になっている。 ところが小泉政権が法律からその規定を削除したため、モラル破壊を起こした企業によって派遣労働者が低賃金労働を強いられ、その結果、日本社会は長期デフレになる結果を招いている。 2008年には秋葉原通り魔殺人事件が起きるほど、派遣労働者の貧困化、低賃金化が短時間で深刻化している。 一方で予測された正社員の特権階級化は実際に起きている。 予測で高級官僚を持ち出したのは、本当の仕事を覚えないために前例主義の官僚体質になると考えているのだろう。 だが、実際には貴族化して前例主義ではなく、宗教的なお題目や儀式で経営する企業が出てきている。 これが多くの日本企業で起こると、予測通り一気に崩壊する可能性がある。 的中度80点以上(中間評価) 20年も続いた長期不況は、2013年に始まったアベノミクスで終わりつつある。 不況があまりにも長すぎたため、多くの企業が不況に特化したブラック企業化して人材を育てなかったため、上向きかけた景気にブレーキをかけている。 それに加えて1990年代初頭には産業用ロボットの9割が日本で稼働していたのだが、改正派遣労働法ならび改悪によって人件費が安くなったため、多くの企業がロボットを捨てて人手に寄る組み立てに戻ってしまった。 2000年に約39万台あった産業用ロボットが、2014年には30万台を割り込むほど減っている。 その間に世界では150万台を超えているので、日本で稼働する産業用ロボットは世界のわずか2割未満である。 この点でも生産性の落ちた日本企業が、容易には回復できない状態であることを物語っている。 機械に仕事を置き換えられない産業であっても、質の低下は著しい。 中でも質の低下が顕著なのは大手マスメディアだ。 取材能力が劣化し、初めに決めたシナリオと実像が違うと取材方針を変えるのではなく記事を捏造する異常事態になっている。 それに加えて安倍政権が2014年に派遣労働者を増やして、ブラック企業の延命を図ろうとする法案を出した。 これは人材育成にかかる時間的な猶予を与えるためだが、多くの人が懸念している通りブラック企業はそのまま人材を育てず、ただ延命するだけに終わるだろう。 延命は2018年までであるが、更なる延長がないことを願いたい。 厳密には予測の内容とは異なるが、結果としては予測通りの状態に近づいている。 【追記】 2015年5〜6月、地方ラジオ局や地方新聞社で、派遣社員が一斉に辞表を出したために廃業に追い込まれるニュースが相次いだ。 人数的には正社員だけでも業務を回せるはずだが、彼らは現場での仕事の進め方を知らなかっために派遣社員たちの抜けた穴を埋められなかった。 まさに特権貴族化した正社員が、現場を何も知らないどころか肝心の仕事すらできない事実を露呈したニュースだった。 (/2007) 中国で30年以上続いた高度経済成長的バブルが崩壊し、日本と同じ長期不況へ突入する。 今はかろうじて輸送コストや環境コストなどで日本より安上がりという状況である。 となれば当然これから中国から撤退する企業が増えるため、遠からず成長バブルは崩壊することになる。 的中度評価保留 中国は2010年頃にバブルが弾けたと言われるが、共産党当局が金融闇市場を使ってバブル崩壊を支え、表面的にならないように隠し続けてきた。 だが、2015年7月の上海市場の株価崩壊、翌8月には人民元の固定為替相場の切り下げなど、明らかに崩壊現象を隠せなくなってきている。 2015年末の中国全体の債務残高は2400兆円だったが、それが2016年8月15日には3300兆円まで膨らんでいる。 だが中国の統計は誤魔化しが多く、2015年のバブル崩壊以降の貿易収支の変動から実際のGDPは600兆円〜1000兆円もないという試算もある。 (/2007) ロシアの経済は回復しつつあるが、それは豊富な地下資源に恵まれているためであって、商工業の振興によるものではない。 そのため既存産業の技術開発がおろそかになって国際競争力が落ち、再び経済が行き詰まることになる。 他国より遅れた産業力を回復させるため、産業研究開発に力を入れようとするがうまくいかず、軍事研究によって牽引しようとするだろう。 ただ、その思惑は重い軍事費負担となってロシア経済を苦しめることになる。 また、その行為が周辺国には軍国化したように思われ、国内でも勘違いした政治家などが周辺国を挑発し、要らぬ脅威を与えることになる。 可能性として有力なのは日本との共同研究・開発だが、両国間には北方領土問題があるために実現は難しいだろう。 その結果、独自開発を余儀なくされ、軍事研究で財政が悪化する公算は大きい。 この予測は2010年代半ばとされているが、挑発に関しては2012年時点に、すでに始まっている。 ここまでは正解。 ところがロシアの経済対策は軍事研究ではなく、2014年の冬季ソチ五輪が終わった直後、ウクライナに軍事侵攻する本当の武力行動になってしまった。 このあたりのロシアの政策概念が、いまだ第二次世界大戦前のままであったという点で読みを誤っている。 この結果、ロシアは各国から経済制裁と、折からの原油下落に歯止めがかからない二重苦のしっぺ返しを喰らい、ルーブルの為替相場が反落する大失態を演じている。 日本に対しても最新鋭のミストラル級を含む強襲揚陸艦4隻の極東配備計画に加えて領空侵犯によるスクランブルの回数が10年前の3倍に跳ね上がっているため、かなり気掛かりな動きを見せている。 (/2007) 国力を回復したロシアの軍事力が、旧ソ連圏の脅威になる。 それは天然ガスをロシアに依存しているドイツにも及ぶ。 ロシアに脅威を感じるドイツは、ロシアからの天然ガス依存を減らそうとし、同時に軍備を強める必要に迫られる。 間に立たされる東欧諸国やバルト三国が独立と中立を確保するために、2015年前後には諸国連合を作る可能性が高い。 諸国連合の中心になるのはポーランドとなるだろう。 ただし、ロシアの脅威は過去の経験から来る被害妄想であり、軍事力を回復させつつあっても、ロシアにかつてほどの力強さはない。 また北部に作戦行動を起こしやすい平原地帯を持つため、有事に対する危機感が非常に高い。 それだけにポーランドの積極的な姿勢が諸国連合を作る時、中心的な役割となることは十分に考えられる。 ただし2016年1-3月期は、1989年の民主化以降初めて景気後退となった。 なお社会構造のせいかポーランドの失業率はEU平均よりかなり高く、今も高いまま。 ポーランドの経済成長が止まったのは、2015年にEUがシリアからの移民を大量に受け入れた混乱の影響。 だが、失業率に関しては下げる要因になっている。 そのため混乱が終わったあと、急速に経済成長する可能性が考えられる。 ロシアの脅威は被害妄想ではなく本当に軍事的な脅威だった。 そのため2014年にロシアがウクライナへ侵攻すると、東欧ではポーランドが中心となって反ロシア同盟を形成しつつある。 2016年5月にはロシアの侵攻を想定して13か国で合同軍事演習を行い、6月にはNATO軍を加えた24か国約3万1千人参加の大規模な合同軍事演習している。 この合同演習と並行して、兵力を10万人から15万人に増やす公表もしている。 また国際学者によるとアメリカを真似た新植民地主義に傾倒しているとも言われ、ポーランドが周辺国を新植民地的なものとして取り込む東欧諸国連合が作られる下地が着実に作られているとも思われる。 2015年 (NASA/2013) 太陽活動の観測より、2013年半ばから明らかに太陽活動が弱くなっている。 それが2015年から顕著になる。 ただし木の年輪やグリーンランドの氷床コアの観測より、寒冷化が始まる前の年は暑くなる傾向があるため、2014年は暑い年になるだろう。 もしも寒冷化が北半球の春や夏に始まったら、世界的な飢饉が起きて第三次世界大戦が始まる可能性がある。 世界大戦にならずとも、国際情勢はかなり危険な状態になるだろう。 IPCCによれば2014年は観測史上もっとも暑い年であったとされ、この点ではかなり実現度は高いと思われる。 ただし、2014年が本当に観測史上もっとも暑い年であったのかについては疑惑がある。 年が変わる直前の2013年12月、エジプトのピラミッドが112年ぶりに雪化粧した。 年が明けると日本では都心〜北の丸公園で39cmもの雪が積もり、アメリカでもナイアガラの滝が凍るような寒い冬、夏になっても日本やアメリカなどで記録的な冷夏となっている。 広島で豪雨災害が起きたのも、この最中。 そのため12月20日までの世界平均気温の暫定値は平年以下だった。 ところが翌々日の22日の発表で平均以上と言い出し、最終的には上記に書いた通りの観測史上もっとも暑い年という公式発表になった。 ただ、気象庁はこの発表に抵抗があるのか、2014年の世界の天候レポートのみ確定版を公開していない。 それと寒冷化が起きたとしても、いきなり飢饉が起こるほど不作になるかどうかも懐疑的。 的中度評価保留 2014年に続き、2015年は観測史上もっとも暑い年となった。 ただし、本当に暑かったかについては疑問が大きい。 上述通り、2014年の北半球はかなり寒い年のはずだった。 ところが12月中旬にIPCCによる悪質な情報操作が行われる。 ・そもそも世界では 65000か所以上で常時気象観測している。 これらのうち約24000か所は、個別に検索すれば今も出てくるらしい。 ・IPCCはそこから温暖化に都合の悪いデータを除外して、 約18000点の観測データで集計した結果を発表していた。 ・その偏ったデータでも2014年は寒い年となった。 12月20日までの暫定気候レポートでは世界の平均気温は平年以下だった。 ・IPCCは急に集計に用いる観測データを 約11000点に絞った。 そのため 最終発表された2014年の年平均気温は観測史上最大になった。 ・だが観測データを約11000点に絞った影響で、2015年の平均気温はかなり跳ね上がって 2年連続の観測史上最大になった。 ということで、本当に温暖化が続いているのかについては、かなり疑わしい。 そのため統計上は温暖化が進んでいるが、台風などの災害の起き方が寒冷化した時のものに変わりつつある。 よってNASAの言う地球寒冷化は始まっているように思うが、IPCCによる露骨な温暖化詐欺によって数年は判断できないと思われる。 実際、地球温暖化が問題になる前の氷河期問題詐欺は、寒冷化の底が1963年頃なのに1993年まで続いていた。 翌年1994年から1998年が温暖化のピーク。 追記 2013年12月の雪化粧したピラミッドのニュース。 これが今「東武ワールドスクエアの映像を使ったウソ」という都市伝説になって流されている。 でも、東武ワールドスクエアの映像は、雪が多すぎるでしょう。 また疑わしいニュースが流されたものだ。 追記2 2019年12月、IPCCの使うデータ数が 約1300点にまで絞られた。 これにより2019年は 観測史上2番目に暑い年にされた。 (ジーン・ディクソン/いつ頃のものか不明) 1990年頃から始まった世界の混乱は、2015年に第三次世界大戦の勃発という破局的な混乱へと変貌する。 具体的な内容は予言されてないが、この混乱は2030年代まで続くとだけ予言している。 ケネディの暗殺 1956年に1964年と予言、事件は1963年 を予言して的中させたとされる女性占い師の予言。 なお、彼女の予言には間違いも多い。 第三次世界大戦は1958年に中台紛争を引き金にして始まると予言したが起きていない。 続いて1980年代にも朝鮮半島情勢の緊張から起こると予言したが、これも起こらなかった。 2015年は3度目の正直になるのか? ただし、これがいつ頃の予言かは不明。 (/2000〜2011) ロシア連邦がアメリカ大陸への先制核攻撃で第三次世界大戦が勃発する。 アメリカが核攻撃を受けたために外交と軍事が麻痺する。 それに乗じた中国が、台湾、日本、朝鮮半島へ攻め込み、そのまま併合する。 その後、オーストラリアまで攻め込もうとするが、背後からロシア連邦の核攻撃を受けて中国共産党が崩壊、撃退される。 ロシア連邦の核攻撃はヨーロッパの都市にも向けられ、攻め込もうとする。 だが、これは麻痺から立ち直ったアメリカの介入で持ちこたえる。 アメリカからもロシアへの核攻撃が行われ、ロシア連邦は崩壊する。 だが、連邦が崩壊した後もロシアの優勢が続き、2017年、世界で30億人の犠牲者を出した戦争はロシアの勝利によって終わる。 アメリカ大陸では終戦後も内戦が続く。 苦笑 (/2014) 2015年に東海地震が起こる。 0〜9. 確実に東日本大震災よりも大きい。 もっとも激しい揺れは伊東市の海岸付近で記録される。 ただし、阪神淡路大震災や東日本大震災とは違い、揺れの時間は短い。 東海地震の1週間後、最大の余震が東京直下で起こる。 首都圏を襲った地震の影響で、日本は1年近く政府機能が麻痺する。 都内では地震から8時間で店からすべての食料がなくなる。 地震から2か月はほとんど食料が得られなくなる。 的中率が高いという話だが、どこまで予言できているのだろう? ただし予言の内容は東海地震ではなく、関東大震災である。 なぜなら東海地震と呼べるのは伊豆半島の西側で起きた地震。 最大の揺れを記録するとされる伊東市は東側であるため、大正関東大震災に近いものであろう。 2015年2月中旬〜5月 (串田嘉男/2014) FM電波を用いた地震予知を研究する串田嘉男博士が2014年10月に発表した予想。 予想のピークは2015年2月15日、もっとも大きな場合でM7. 8の地震が琵琶湖周辺、やや近畿寄りの場所で発生する。 何らかの地殻異常があるのは確かだが、それで大地震になるかどうかは、まだ研究段階である。 なお、2014年12月26日に滋賀県北部でM4. 2の地震が起き、予想のピークが3月以降へズレたという話もある。 誤差とされる10月までにもM5以上の地震がなかった。 完全に予知失敗である。 ちなみに期限切れ直前の5月30日に、小笠原諸島でM8. 1、最大震度5強の深発地震が起きたが、場所的にはまったく関係はない。 2015年12月27日 (英エコノミスト誌/2015) 英エコノミスト誌の2015年1月号の表紙に、かなり悪意のあるコラージュが使われた。 写真は各国首脳の顔が白黒写真となり、ネクタイ、マフラー、シャツが赤と白に色分けられている。 また各種の意味深なイラストが周りにあしらわれている。 これを何かの暗示として解読すると、中国に対してアメリカ、ロシア、ドイツが中心となって戦う第三次世界大戦が暗示されていると読み取れる。 戦争の始まりは巨大な乾電池を持った力士の背後にキノコ雲があるところから、日本に核兵器が使われるところから始まる。 この第三次世界大戦によって米英関係や日米関係がこじれ、ISを装った白人工作員によって世界中が混乱させられることが暗示されている。 そして第三次世界大戦が始まるのは、オバマがクリスマス休暇に入り、すぐにホワイトハウスに戻れない27日が濃厚と暗示している。 このエコノミスト誌の大株主がロスチャイルド家であるため、更なる憶測を呼んでいる。 2016年 (財務省/2014) 日本国の借金が1200兆円に届き、国際的な信用を失って日本国債が大暴落。 結果、1ドルあたり250円まで急落する。 日本国の借金は2014年に1000兆円を超えたと言われるが、内訳を見るとまったくのデタラメである。 政府の借金としているもののうち、日本以外の国では1国たりとも借金として計上していないのは、以下の4つである。 これは単に予算の配分がおかしいだけで、その予算の移動を国の借金として会計処理していること自体がおかしい。 赤字を作った天下り役人の尻拭いを、税金でするつもりだろうか? 上記の数値は2014年のものなので、当時の正味の借金は約200兆円だろう。 この額を国際比較すると、先進国の中ではトップを争うほどの健全財政になる。 しかも、それを日銀に預ける政策を始めたため、実質的な国の借金は更に少ないことになる。 1ドル=250円はともかく大暴落と言うなら大甘な評価でも150円以下にならなかった場合、これを吹聴した財務官僚には責任を取ってもらいたい。 ちなみに直前の円相場は1ドル=125円だった。 つまり、それほど日本円には国際的な信用が高まっているため、大暴落など有り得ない状況となっている。 このデマを流した財務官僚は、正々堂々と世間に正体を明かしてもらいたいのだが……。 追記(2016. 5) 財務省の役人が、非公式な場所で「日本の本当の借金は100兆円台」と暴露した。 推定より低いのは、国債の一部を日本銀行が引き受けたため、その分の借金が事実上消えたためである。 さて、これを財務省が正式な発言として認めるのは、いつだろう。 追記(2016. 25) これだけネット上でデマが暴露され、ラジオ等で伝える事態になっても、NHK、朝日、毎日の3メディアだけは1000兆円の財政赤字を喧伝し続けている。 この3メディアグループは何を意図してるのだろう。 いずれも反日偏向報道の強いところだが……。 () 2010年に第三次世界大戦が起こり、その中でイスラム教徒がヨーロッパで化学兵器を使う。 その結果、ヨーロッパから人がいなくなり、ほとんど無人の地となる。 大戦の予言そのものはハズレているが、2011年の放射能被害は核兵器ではなく福島原発事故であった。 彼女の予言は事実誤認が多いため、これはISの自爆テロが化学兵器でも行われることを意味してると考えられる。 すでにイスラム圏内の戦いではマスタードガスと塩素ガスによる化学兵器による攻撃を何度もしているので、この可能性は否定できない。 またヨーロッパが無人という予言も文字通りの意味ではなく、VW不正ディーゼル問題から始まった経済危機で、国際的な発言権を失う意味ではないだろうか。 (/2015) 民主党のヒラリー・クリントンが大統領選を制し、女性初の第45代アメリカ大統領となる。 ヒラリーは親日ではなく、日本に対して何かと無理難題をふっかけてくる。 その最たるものが東海地震の影響で東京オリンピックの開催が危ぶまれるからと、執拗に韓国との合同開催を迫ったこと。 これによって日米関係が険悪になる。 今のところ対抗馬になれるような対立候補はいない。 なお、2016年2月の予備選挙で、ヒラリー女史が日本・中国・韓国・北朝鮮・台湾・フィリピンがまったく区別できていないことが判明した。 ジジイ氏の予言とは違うが、この無知が原因で東アジア情勢がかき回される恐れが出てきた。 予備選が終わり、前評判通り民主党候補はヒラリーに決まった。 対立候補は大番狂わせでトランプ氏。 その勢いのまま11月8日の選挙人を決める投票でトランプが新大統領となり、ヒラリーが敗北を認めた。 (/2015) 2016年に日本の自動車メーカーが発信源となり、将来の設計思想や製造方法を変える大きな自動車事故が起こる。 その意味で0点としたいところだが……。 1月15日に起きた軽井沢スキーツアーバス事故が、問題の事故になる可能性が出てきた。 あくまでメディア報道では運転手が大型バスの運転に不慣れなのが事故の原因とされている。 だが、真実は違うらしく、国交省や自動車メーカーが異例の車体点検指示を出している。 その内容は、車体床下の腐食検査。 酸性の泥や薬品に汚染された泥が付着することで剥き出しの車軸やパイプ類などの部品が腐食する問題が起きている。 事故を起こしたバスも、その腐食の影響でミッションの切り替えに障害が起きたのではないかとウワサされている。 そのため床下をカバーで覆ったり、腐食しづらい部品を使ったり、部品の配置そのものを変えたりするなど、車の設計思想に影響が出てくるかもしれない。 2016年4月15日/5月17日 (/2011,2016) 今回の任務が完了したら2016年4月15日へ行く。 また会えたらいいな。 (2011年) 今日は時間がない。 次は5月17日にコミュニケーションできればと思っている。 (2016年4月15日) 実現度? 予言ではないが、東日本大震災や長期不況の終了、民主党の消滅、安倍政権の長期化を予言的中した未来人が、最後に残した言葉。 どのくらいのニセ者が現れてデマを飛ばすか気になるところ。 それでもネット上ではニセ者の発言は削除され、本物と思われる人物の書き込みだけが抽出されている。 ちなみに2回目の時は、ニセ者が飛ばすデマにかなりご立腹の様子だったらしい。 2016年5月15日〜 (リカルド・サラザール/2014) 2016年5月15日〜17日のいずれか、プエルトリコに直径9kmの巨大隕石が落ちる。 この一次災害で12億人が死傷する。 直後、隕石の衝撃に影響されて、イエローストーンが巨大噴火を起こし、カリフォルニアまで壊滅する。 2016年6月16日、米国の衰退を確認した中国とロシアが相次いでアメリカを攻撃。 すぐに第三次世界大戦へと拡大する。 2016年10月25日、中国とロシアの勝利で世界大戦は終わる。 2017年3月、人民が世界唯一の基軸通貨となる。 2018年末〜2019年初頭の間、ロシアがイスラエルを核攻撃する。 2020年、キリスト教の敵が地上に降り立ち、世界を支配する。 2023年、キリストが再臨し、救済が始まる。 実現度0. 前半はショッキングだが、途中から明らかに終末思想による荒唐無稽な予言であるとわかる。 なお牧師はこの前に2015年7月22日に北米西海岸でM10. 2の地震が起こり、日本とアメリカが壊滅的な被害を受ける予測をしているが、それはハズレている。 ただしM10. 2の地震は科学者が北米西海岸で理論的に考えられる最悪の揺れ方であるため、予言の内容そのものが荒唐無稽というわけではない。 それ以前に、大きな地球近傍天体発見の報告もない。 2016年5月17日〜25日 (/2016) これから1週間、大きな地震は来ない。 (2016年5月17日3時1分) 近いうちに大地震は来ない。 大きい地震がどの程度かわからないが、少なくとも南海トラフ地震級はないという意味だろう。 大きな地震とされるM6どころか、詳細な地震記録に記される目安のM5クラスも起きてないところから完全な正解である。 〜2016年6月14日 (都市伝説/2016) 4月15日、三重県でメガマウスが定置網にかかった。 日本でメガマウスが浜に打ち上げられたり、浅い場所で捕獲されたりしたのは14例目。 過去13例のうち11回で、2か月以内に国内のどこかで大地震が起きている。 ただし捕獲された場所が、地震の起きる場所からかなり離れている例も多い(阪神淡路大震災の時は三陸、東日本大震災の時は三重県尾鷲)。 よって、まだ偶然の域を出ないが、無視できない関連性はありそうと考えて実現度は高め。 11) NASAの学者が匿名で緊急暴露したとされる情報。 まず前提情報として、NASAは長年地球外生命体〜異星人との交信と続けていたことを暴露した。 相手は50光年離れた星に住む知的異星人。 交信方法はHAARP 高周波活性オーロラ調査プログラム の設備で行っている。 HAARPの目的は公表していたオーロラ調査用でも、オカルト界で言われている気象兵器でもない。 異星人側の技術のおかげか年々交信速度が速まり、現在は電波では片道50光年かかる距離を瞬時に返信が戻ってくるほどになっている。 あちら側は地球からの通信内容をほぼ解読できていたが、地球側は2011年になって、ようやく一部を解読できるようになった。 その解読されたメッセージの中に、2016年6月14日〜8月19日の間に地球の地磁気が急速に弱まって逆転するというものがあった。 地磁気は約125度ほどジャンプすることが予測されている。 本来なら地上生物に直接の影響はないが、今回の地場の逆転は急速すぎるため地球を取り巻く荷電粒子の膜に悪い影響を与える。 急に地場の向きが変わるために一部が強い宇宙線として地上に降り注ぎ、7割の生物を瞬時に死滅させる恐れがある。 すでに地場の変化に敏感な人達が、気が触れた行動をする傾向が見られているはず。 世界各地で起きているテロ事件や極端な民族主義などは、社会不安ではなく地場が弱まって宇宙線が増えた影響であると伝えてきている。 磁場の減少で地上に降り注ぐ宇宙線が本当に増えているとしたら、2014〜5年の温暖化は説明できない。 (この温暖化は詐欺の可能性が高いが) 宇宙線は水蒸気を霧に変え、それが雲となって日光をさえぎり、そして地球全体が冷やされているはずである。 現象としてはまったく逆である。 ただし宇宙線が脳に影響を与えるのは生理的に説明はできる。 思わぬひらめきなどは、ニューロンに宇宙線が当たった時に生じると考えられるためだ。 それが被害妄想や狂気を招くことも十分に想像できる。 それと本当に急速に地場が逆転した場合、地球を取り巻く荷電粒子の半分が、一気に地上へ降り注ぐ現象も科学的に十分に説明できる現象である。 2016年7月18日 (/2016) 難しい質問だ。 今日が転換点だ。 転換が起きなければ、7月18日に行く必要がある。 (2016年5月17日0時47分) この場でどれだけ忠告してもダメということだな。 信じるか信じないかは先輩方に全て任せよう。 18'vvv see 0954 咸ミニハtiカ これが最大限の忠告とゆうことを、また後に気付くことにならないよう祈っている。 「18'vvv see 0954」は前の書き込みから「7月18日午前9時54分に南海トラフ地震が起きて大津波が来る」という解釈が濃厚。 地震が起こるのは17日か18日で、「18'vvv see」は、「18m級の津波」と解釈もある。 また「0954」は反対側から読んで時間ではなく「四国沖」と見る向きもある。 次の「咸ミニハtiカ」はそのまま読めば「ミナミニハチカ」となっており、「南には近づくな」だと解釈されている。 暗号の解読に失敗したのか? なお最新の地震学者の研究によると、21世紀中に南海トラフ地震は発生せず、早くても出てきた。 2016年夏 (/2015) 鉄道事故に注意。 特に新幹線。 夏に事故があった気がする。 (2015. 9) 娘が中三で息子が高一の時だろう。 夏に北海道で列車の事故があった気がする。 (2015. 2016年3月26日に新青森〜新函館間が開業したばかり。 2つが同じ事故を意味してるかは不明。 JR北海道は鉄道事故が多いだけに、新幹線の安全神話は北海道で終わるかもしれない。 ただ「気がする」には、たどった記憶に自信がないのかもしれない。 「夏」「北海道」「年」のどれかに自信がないのかも。 ただし北海道ではないが、山形新幹線では熊を撥ねて走行できなくなる重大事故が2回も起きている。 追記(2018. 6) 2018年9月6日未明。 北海道中央部でM6. 7、震度6強の大きな地震が起きて、北海道全体の鉄道が止まる事態となった。 オリンピックの行われるブラジル・リオデジャネイロは、競技の行なわれる季節は冬で、雨が少ない。 だが、2015年11月から大きなエル・ニーニョが起きていることから、その反動で大雨になる可能性はある。 閉会式も途中からすごい豪雨に見舞われることとなった。 競技の方も雨にたたられたものはあるが、最終的には中止どころか中断になった競技は1つも出ていない。 ということで季節はずれの大雨までは当たっているが、中止が相次ぐ点では大ハズレ。 ということで4分の1の25点と評価する。 いて座に水星と土星がある星座配置は2016年11月23日。 次は2044年12月7日になる。 だが、前後1か月内に大きな地震が起きている。 まず8月24日にMw6. 2のイタリア中部地震が起き、294人の犠牲者を出した。 この地震で報道では石造りのために地震対策が取られなかったとしているが、本当はイタリアの地震対策が、業者の手抜きでかなり危ないことが明らかになった。 実際、耐震基準通りに補強された建物には、ほとんど被害が出ていなかった。 そのあと10月26日には前回を上まわるMw6. 6の地震が起きた。 この時の犠牲者は出ていないが、また多くの建物の壁が倒壊した。 なお犠牲者ゼロは直接の被害者であって、心臓発作で1人が亡くなっている。 日付通りの予言が当たった試しはないが、ほぼ当たっていたとも受け取れる。 1前後の大地震が起こる。 時期は12月が濃厚だが、7月〜翌年2月までは要注意期間となる。 この地震が起こる直前、異常な暖冬となり黒潮は蛇行せずに直進する。 過去の南海地震はグレゴリオ暦で12月の発生が非常に多く、それ以外もM6. 5以上の地震は7月〜2月に偏っている。 また記録のある範囲で黒潮が蛇行する時期には発生していないため、その影響で南海地方の海沿いは暖冬となる。 他にも地震の前日22時半頃の干潮が異様に低いと言われるが、これも地面の隆起が影響していると考えられる。 2017年 (アメリカ国家安全保障会議/2014) オバマ政権のレイムダックのせいで、アメリカは2017年1月まで南シナ海で中国がやっている横暴に何一つ手を出せない。 周辺国で唯一対抗できる日本も憲法第9条問題と国内世論があるために、この問題には目をつむるしかない。 だが、次期大統領はこの問題に腹をくくらなくてはならず、就任早々に軍事衝突を起こすか、その直前までいくだろう。 中国共産党はオバマ政権のレイムダック中に完璧な海上要塞を完成させることも、十分に運用することもできないだろう。 そのためアメリカ、日本、フィリピンによる反撃の開始と共に政権不安が高まり、国内に溜まっていた不満が爆発する。 むしろ財界に押されてすり寄る恐れもある。 だが、次期大統領は国民感情的に中国の横暴を放置できないだろう。 中国共産党の崩壊まで持っていけないまでも、何らかの打撃は与えるかもしれない。 評価保留 緊張は高まっているが、それよりも世間の関心が北朝鮮へ向かっているために、情報が集まらなくなっている。 ただし2017年に入ってからの中国の口先とは裏腹に弱腰に思える外交ぶりを見るに、問題がまだ表面化してないだけかもしれない。 (青山繁晴/2015. 14) ユネスコ記憶遺産で、国際諮問委員会が韓国と中国が申請する『日本軍の従軍慰安婦関連資料』なるものの登録を認める。 近年、世界的に日本に対するおかしなネガティブキャンペーンが起きている。 この発言の直前には南京事件がろくな審査もしないまま登録されてしまったため、従軍慰安婦に関しても可能性は否定できない。 日本メディアは韓国と中国ばかりを報じているが、オランダ、北欧、アメリカなどでも日本に対する偏見報道や捏造報道が急増している。 国連の委員の中には、それを本気で信じてる人が多いため、非常に厄介な状態。 だが、韓国はまだあきらめる気はないのか、裏工作をエスカレートさせている。 その一つとしてサンフランシスコ市への従軍慰安婦像の寄贈だ。 それを同市長があっさりと受け容れたため、騒ぎが大きくなった。 (その市長は、直後、何者かに暗殺されている) また韓国よりも中華系の人たちが欧米各地で暴れているが、これからどうなるか。 (塚澤健二/2016. 4) 円の価値が一気に4〜5倍になる急激な円高は、40年周期でやってくる。 40年前の1970年代後半は、1971年のニクソンショックでドルの固定相場制が崩れて1ドル360円から10年で最大70円台まで上がった。 80年前の1930年代後半は、1931年に 高橋是清 たかはしこれきよ の金輸出禁止政策により、1ドル4円から1円になる超円高を招いて太平洋戦争の原因を作った。 この急激な円高が40年周期で来ると考えると、2011年から1年遅れで始まったアベノミクスが原因となりそうだ。 今は円安政策をしているがアメリカの経済不安を考えると、また4〜5倍、一時1ドル30円を割るような円高が起こるかもしれない。 2016年4月に出版された経済的な「ジンクス」を扱った本の中で触れられている。 モノがモノだけに、そこだけを切り取ると経済予想としてはかなり荒唐無稽と言える。 とはいえ、急激な円高が起こるかどうかというと、簡単に荒唐無稽とは言い切れない。 まず、日本企業が大量に持つ内部留保の問題。 経済オンチのマスメディアは給与を落としながら企業は自分だけ貯め込んでると非難するが、その内訳のほとんどは日本国内に持ち込めない海外資産である。 貿易で稼いだ金を日本に持ち込めば、当然、円高になる。 だが、存在しない財務赤字を喧伝して「円が暴落するぞ」と言う財務省が圧力をかけているため、大企業だけでその内部留保が313兆円 2016年6月時点 になってしまった。 そのうち海外にあるものが約300兆円。 つまり、内部留保は財務省によって国内に持ち込めない、企業にとってはせっかく稼いだのに使えない金だ。 日本のGDPは約500兆円であるので、その6割が海外に置かれたまま塩漬けになっている。 これでは国内景気が回復するはずがない。 しかも2013年のアベノミクス以降は、毎年60兆円ずつ増える異常事態である。 このような財務省の圧力による海外資産の国内流入を止めるデタラメぶりが、いつまでも続くはずがない。 どこかでしびれを切らした企業が国内に持ち込み、それを機に「円高が進む前に持ち込まないと価値が目減りする」と焦った企業が一気に資産を国内に持ち込む現象が起こると考えられる。 榊 さかき 原英資 ばらえいすけ 氏の試算によると「今の日本の経済力では1ドル70円でも円高ではない。 むしろ100円台の円安が異常」 2012年 だそうなので、海外資産の国内還元が雪崩を打って始まった時には1ドル60円台どころか、反動で一時40円台になるかもしれない。 それが2017年に起こる可能性はある。 07円だった。 今度の動向に注目。 (東洋経済新聞社/2016. 31) 2017年は不確定要素が多すぎる。 今はトランプ氏の勝利でドル高、株高が進んでいるが、正式に就任したらどうなるかわからない。 国内では強気になったエコノミストたちが楽観視してるが、昨年 2015年 末に語られた2016年の予想「1ドル135円、日経平均2万3千円」が(年明けからわずか1週間で)最低ラインの予測すら全滅だったことを思い出すべきだ。 まず円の理論値は1ドル103円。 それよりも安い118円で取引されてるのだから、円安になるはずがない。 むしろトランプ相場のメッキが剥がれたあとの調整局面で、1ドル100円割れ、日経平均1万5千円割れを覚悟しておいた方がいいだろう。 内容としてはそれぽっく語ってるだけで中身のない記事だったが、可能性としてはかなり高いと思う。 円相場も予測時点より10円近く安くなっている。 (日本経済新聞社、週刊ポスト、逆神エコノミスト、等/2017新春) ・昨年は多くの企業で粉飾決算が発覚したが、それで膿を出し切った今年の日本は景気回復で日経平均2万1000円〜2万2500円は手堅い。 (日経) ・日本の景気回復は春頃に大きく進む。 夏前に少し調整局面にはいるが、その後は2万5000円を狙えるほどの好景気になる。 (某エコノミスト) ・バブル崩壊に懲りて弱気になった世代が引退し、ようやく日本経済は本来の力を取り戻す。 日経平均は年内に4万円に迫るほどになる。 (ポスト) ・日本株は世界の他の地域よりも速いペースで拡大する。 (モルガンスタンレー) ・トランプによる米国経済(トランプノミクス)の信用失墜で、中国を中心とした新経済秩序が作られる。 (日経) ・ガラパゴスと言われた日本のIT企業だが、世界にその真価を示すことで日本発のイノベーションを多く起こす年になる。 (某産業エコノミスト) ・石油価格高騰。 これによりメタンハイドレートなど国内エネルギー資源の開発熱が高まる。 今年も快調らしい。 ……っていうか日経新聞の「中国を中心とした新経済秩序」って、どこの国の機関紙だ? 苦笑 今年は浜矩子氏の予測が出ていない。 過去、リーマンショックなど、彼女が予測しなかった年は大きな経済崩壊が起きるジンクスがあるらしいが。 (聖徳太子の未来記/飛鳥時代) クハンダが来て東の都は親と7人の子どものように別れるだろう。 2011年3月13日の原発事故という解釈もある。 この予言は2000年、2013年、2016年、2017年のいずれかに該当すると見られている。 ここから富士山の噴火による降灰を意味するのではないかと解釈されている。 ちなみに「聖徳太子の未来記」は、以下のように予言している。 (/2014) 2017か2018年(うろ覚え)にES細胞の実用実験に成功し、安定化できたと報告が出る。 2020年には実用化する。 これはiPS細胞の実用化よりも早い。 ただしメディアの報道とは違い、ES細胞が先に実用化することは十分に考えられる。 ES細胞の開発で問題視されるのは、卵子を使う生命倫理的な問題である。 これは気持ちの問題にすぎない。 一方でiPS細胞には時に癌化する技術的な問題があるため、その克服に手間取って遅れることは十分に考えられる。 直後の12日、今度は国立成育医療研究センターがES細胞から1〜2cmの腸を作成し、クローン病などの難病治療の実用化に目処が立ったニュースが流れた。 どちらが先に実用化するか、わからなくなってきている。 (文明加速度限界説) 人類の技術進歩の歴史を同じ程度の技術進歩や社会変化で区切ると、ほぼ4〜5倍速になっているという法則。 ・初期旧石器時代 ホモ・サピエンスの誕生初期。 約20万年。 ・後期旧石器時代 各地で社会が生まれ、狩猟文化が誕生する。 約5万年。 ・農耕文明時代 紀元前8千年から古代ローマ、前漢が最盛期になる紀元前2世紀頃まで。 約8000年。 ・古代ローマ〜中世期 古代ローマ最盛期からルネサンスまで。 約1600年。 ・科学文明、産業革命 15世紀末のガリレオの時代より、急速な発展が始まる。 約400年。 ・20世紀石油文明 1890年頃〜1984年までの世界の急成長。 約100年。 ・コンピュータ革命 1984年頃より産業、学術等、あらゆる分野で急成長が起きた。 約25年。 ・情報処理革命 2010年頃より、twitter、Facebook、スマートフォンなどの普及で急激に社会が変化している。 約5〜6年? ・人工知能革命? 2015年末か2016年頭から約1年。 ・成長の限界? このままの加速が続くと、2017年頃に成長の限界点に到達する。 的中度評価不能(中間評価) 情報処理革命の次は、どうやら人工知能革命ではないかと思われる。 人工知能のブレイクスルーは、2014年には起きていた。 だが、そこから1年間はインターネットなどの既存データで学習させる方法を取っていたため、考えるというよりも答えを探すという動きでしかなかった。 そのため2015年秋には、囲碁で人間に勝つまで、まだ10年はかかると思われていた。 ところがアルファ碁がコンピュータ同士の対戦によって戦略を高度化させると、2016年3月には世界ランキング1位の韓国のプロ棋士に3連勝を含む4勝1敗で破る大番狂わせを起こした。 しかも 『対局を解説するプロ棋士がアルファ碁の差す手の意図をまったく解説できない』『アルファ碁の差す手はプロ棋士の目からはほとんど悪手にしか見えないのに、結果は人間側の負けだった』『韓国プロの負けた対局において、プロ棋士たちの目でも敗着理由が見つからない』という異常な事態となった。 これは過去の棋譜からは出てこない打ち方を、人工知能が独自に生み出していたことを意味する。 なお、4戦目は韓国プロの勝ちとなったが、これはアルファ碁がいきなり早打ちを始めて勝手に自滅する負け方だった。 たぶんバグか何かによって深く考えないルーチンに飛び込んでしまったのだろう。 そこが直されれば、まだまだ強くなると考えられる。 追記 2016年12月には、プロ棋士でも4目置かないと勝負にならないほどアルファ碁との実力差が開いている。 それも初手からプロ棋士でも解説できない手筋であるらしい。 また2017年6月には将棋でも名人が人工知能ポナンザに連敗し、これで人間が優位にあるゲームはなくなったと言われる。 (都市伝説/ゾロアスター教秘法) 人類の歴史には72年の周期(寿命)があり、終わる前に新しい秩序を作り上げなければ社会は崩壊する。 ただし72年は崩壊の始まりであって、そこから完全に終わるまで数年かかる場合もある。 2017年は第2次世界大戦終了から72年目にあたり、国際連合や戦後レジュームなどのあらゆるものが役割を終えると思われる。 この法則の例 ・アメリカ連合 1776年に独立したが、自治州連合の連邦議会ができたのは1789年。 72年後の1861年に南北戦争で分裂。 ・傀儡清帝国 1840年にアヘン戦争に負けるが、その後もイギリスの半植民地として存続。 72年後の1912年に滅亡。 ・帝政ドイツ 1866年にオーストリア支配から完全に独立。 72年後の1938年にヒトラーが軍事行動を起こして第2次世界大戦を招く。 ・明治維新体制 1868年に幕藩体制を壊して帝政を布く。 72年後の1940年に大衆迎合の近衛内閣が暴走して太平洋戦争を招く。 ・統一イタリア 1870年にバチカンを除いて統一完成。 72年後の1942年は枢軸国側で大戦を戦い、翌年に早々と連合軍に降伏。 ・ソビエト連邦 1917年の十月革命で事実上の発足。 72年後の1989年から衛星国が次々と民主化し、その2年後に体制崩壊。 そもそも中露の暴走で国連常任理事国による安全保障が利かなくなり、英仏は完全に存在感を失っている。 また国連分担金がもっとも多いアメリカが支払いを渋ったり停止したりする影響で、国連の台所事情はかなり火の車になっている。 それに加えて1997年に就任したアナン事務総長の時代に私物化が始まり、次の 潘基文 パン・ギムン が私物化を強めている。 すでにいつ国連ならび戦後レジュームが崩壊しても、おかしくない状態になっている。 的中度評価不能(中間評価) アメリカ主導でやってきた貿易ルールは、変更されつつある。 国際基軸通貨も同じだろう。 (ネット予言/2017. 3) 2015年あたりから中国が大量のビットコインを買い漁ったために1ビットコインあたり10万円以上に高騰している。 だが、中国の経済破綻に引きずられるように、ビットコインの価値も紙くずのように暴落する。 中国が原因でなくても、高騰によってブロックサイズが問題となり、やがて信用を失うと考えられる。 ただし中国経済の影響がどこまであるかはわからない。 そのため、ビットコインを貨幣として使うにはリスクが大きすぎ、貨幣として見た場合の価値はゼロになっている。 この意味でのビットコインは紙くずだ。 だが、2017年末では引き続き投機対象としては注目を集めている。 これが単なる信用バブルであれば、いつ紙くずになってもおかしくない。 2017年1月20日まで (ファティマ第3の預言?/1917) 第44代アメリカ大統領と第266代ローマ法王の時代に第三次世界大戦が勃発する。 それが人類にとって最後の戦いとなる。 公式には2000年に「ヨハネ・パウロ2世の暗殺未遂事件(1981年)」ということになっている。 だが、聖母マリアの厳命通り1960年に公開しようとした当時のローマ法王パウロ6世が内容を見て卒倒し、そのまま公開を見送るほどの内容とは思えない。 第1の予言が第一次世界大戦の終わり。 第2の予言が第二次世界大戦の始まりであっただけに、第3の予言もそれに相当する第三次世界大戦ないしは宇宙人の侵略という説が大勢を占めている。 この予言も1980年代に出まわった予言の1つ。 そして2013年3月からは予言にあった第44代アメリカ大統領バラク・オバマと、第266代ローマ法王フランシスコ1世の時代になってしまった。 この組み合わせはオバマ大統領の任期である2017年1月20日頃まで続くことになっている。 (ファティマ第3の預言?/1917) ロシアが世界に悪をばらまき、大地は焼かれ、海は沸騰し、雲は消える。 人類の9分の7が殺され、多くの国が滅びる。 生き残った者は死ななかったことを後悔するほど苦しむ。 ソ連崩壊後のロシアにそれほどの力はなく、経済的にも商工業が育たず豊富にある鉱物資源も世界的な相場の下落に悩まされている。 だが、どういうわけか2014年にクリミアへ軍事侵攻する軍事行動を起こした。 それに対して世界は経済制裁を行なっているが、2015年にはロシアの海軍力は中日仏英を抜いて世界第2位にのし上がり、陸軍力も強めている。 厳しくなった国力を経済発展ではなく、軍備拡張にまわしているのだろうか? そして2015年9月30日からシリア空爆を始めるとNATO諸国の狙うISではなく、対立している反政府勢力ばかりを空爆。 その上トルコの領空侵犯を何度も繰り返したため、ついに11月24日に爆撃機が撃墜される事件が起きた。 それだけに予言解釈に近づきつつあるが、そこまでの力はあるだろうか。 それで年の瀬も迫った12月30日、在米大使館員たちに国外退去命令が出された。 事実上の国交断絶である。 しかし、それが国際紛争となる事態は発生しなかった。 () 黒人大統領(オバマ氏)はアメリカ最後の大統領になる。 彼がホワイトハウスを去ったあと、巨大な経済危機が世界を襲う。 ドナルド・トランプ氏が次期大統領に決まってから米国内での政治的な混乱が大きくなり、一部州が独立をほのめかすまでになっている。 南北戦争前後で大統領の扱いが「連邦議会議長」から「アメリカの首長」へと大きく変わったように、大統領の意味付けが変わる可能性が大きいだろう。 場合によっては大統領制がトランプ氏就任前に廃止になったり、連邦議会が就任を拒否して今後、大統領が空席になる可能性も考えられる。 とはいえ気になるのが2行目。 トランプのアメリカ・ファーストで世界が経済危機になる可能性は容易に想像がつく。 それと「ホワイトハウスを去る」と語っている点で、トランプは老朽化したホワイトハウスに住まず、近くにあるトランプホテルで大統領の執務をしようとする意味とも考えられる。 ただし、アメリカの膨張主義〜西部開拓時代はオバマ大統領の第1期に中東から地中海に抜けたところで終わり、第2期以降は次のトランプも内向きの政策を初めている。 たぶん、これから軍事力を世界から後退させて衰退していくだろう。 その意味ではオバマが最後という点は的中しているとも言える。 2017年2月1日 (/2016) 次は今年 2016年 の8月31日へ行くが、この時はコミュニケーションはしない。 次のコミュニケーションは2017年2月1日と考えている。 先輩方に協力してほしい内容と関連がある。 難しい質問だ。 今日が転換点だ。 転換が起きなければ、7月18日に行く必要がある。 (2016年5月17日) 実現度? 2016年5月17日に再登場した時の言葉。 デマを飛ばすニセ者と茶化す者が多数現れたため腹を立てていた。 管理人も実際に見ようとしたが、あまりのニセ者の多さにナマで様子を見ることを断念したが、夜ではなく日付が変わった直後に来ていたようだ。 的中度評価不能 今回も何人もの自称2062年から来た未来人が出没し、それっぽい3人にまで絞り込まれてるが、3人とも成りすましの可能性はある。 2017年5月 (元NATO軍幹部リチャード・シレフ/2015) 2015年現在、クリミア半島を占拠しているロシア軍が、次にバルト三国へ侵攻する。 これが現地に駐留している4000人のNATO軍と軍事衝突を招き、最悪、核戦争にまで発展する恐れがある。 だが、実際にやってしまった。 それだけに、更に経済が悪化している状態でやる意味がないなどと、思い込むのは間違いかもしれない。 ところが実際にはウクライナを不法占拠するロシアがウクライナ系住民の病院利用を妨害する重大な人権侵害を犯し、国連人権高等弁務官事務所が声明や報告書を出す事態になっている。 そのため予言された時期の軍事侵攻は起きなかったが、目の離せない状況になっている。 (占い師数人/2017. 1) 4月〜5月の間にマイナンバー制度で不祥事が表面化する気配がある。 これは税制に関したトラブルに発展する。 自営業者は確定申告に影響が出るため、その問題だろうか。 管理人としては役人側の不祥事ではなく、マイナンバーで発覚した企業不正の方が大きいと思う。 根拠が曖昧で利権がらみであるので、今後、この話が大きくなる可能性はあるが……。 ただ、なぜかメディアがほとんど取り上げない話題のため、あとから大きなトラブルを知らされる可能性がある。 (占い師数人/2017. 1) 現在は死に体になっている政党に追い風が吹く。 だが、議員たちにはそれを活かす能力がない。 それどころか致命的な醜態を晒して自滅していく。 国民は時間と税金の無駄遣いを見せられ、ますます政治不信を強めていく。 問題は時期が当たってるかどうか……。 2017年5月にも、加計学園問題の獣医学部新設問題が出てきて、その学園長が安倍首相の今も親交のある旧友だったことで疑惑となった。 ところが、いずれも行政側の不可解な手続きにすぎず、法律的にはまったく問題はない。 それどころか嫌疑のかけられた部分の多くが捏造疑惑と発覚すると、大手メディアは訂正報道をしないまま黙り込む平常運転。 それでも民進党・共産党「道義的責任」という言いがかりで攻撃を続けている。 ちなみに森友問題は財務省関連団体の不祥事、加計学園問題は日本獣医師学会の学部新設への抵抗が発端。 そこに天下り問題などの逆恨みが重なって、役人が大量の怪文書をでっち上げたのが原因。 それに民進党が乗っかって、あまりにも愚かな醜態をさらしている。 追記 7月2日の都議選で、自民党から相次ぐ不始末が出て野党には大変に大きな追い風となり、自民は議席を大きく減らす歴史的な大敗を喫してしまった。 ところが追い風を得たはずの民進党も議席を減らす結果に終わっている。 また、この都議選で公明党との連立で過半数を取る大勝利を得た都民ファーストの会は、党首の小池百合子都知事が大勝利した直後に党首の座を投げ出してしまい、期待して都民ファーストに入れた都民から余計に政治不信を強める事件も起きている。 追記2 7月26日。 前日の閉会中審査で安倍首相に勇ましく退陣を迫った蓮舫議員が、いきなり民進党党首を辞意表明。 後任不在であるため、ますます野党の醜態をさらしている。 2017年5月14日 (旧約聖書ダニエル書) イスラエルの建国より7週と62週が経った時、メシアが降りてくる。 実現度0. ダニエル書は70週 70年 で滅亡としてるが、この解釈ではメシアが降りてくる前日にハルマゲドンが始まると強引に解釈している。 ミサイルは高度2000km以上まで達するロフテッド軌道を描き、発射地点から800km離れた日本海に落ちた。 その後もアメリカを名指しして挑発を始めたため、これが今後、第3次世界大戦の火種になる可能性が高くなっている。 よって評価は確定せず暫定としておく。 2017年5月23日 (/2004. 8) テレビでニュースを見ている。 時事問題で中国共産党の分裂で政治体制のたががはずれ、内戦状態になっていると語られている。 遠因は2007年の上海暴動で、2010年の上海万博が中止になったこと。 番組のほとんどを割いて語っているので、かなり大きな国際問題になっているとわかる。 内容から、中国の内戦はこの1か月以内に始まったのか、このあたりで激化し始めたのか。 2007年に上海で暴動が多発したのは事実。 だが、それで上海万博は中止になっていない。 この部分はハズレ。 だが、流れとしては、十分に起こりうる未来だと思う。 理由は4月以降、外交問題における習近平のアドリブの利かない情けない態度が表沙汰となり、急速に求心力を失って権力闘争の火種が膨らんでいるため。 日付としてはハズレであるが、反対勢力を強権で押さえ込もうとしているが、ここへの反発からいつ権力崩壊が起きるかわからない状態になった点では正しい。 ただし、日本メディアは中国スパイの影響を大きく受けているため、悪い部分があってもほとんど報じなくなっている。 この偏向報道ぶりがあるため、何か起きても1〜2年は情報が隠されるかもしれない。 (/2005. 5) ニュースで朝鮮が統一。 10年がどうのと言っていた。 朝鮮統一から10周年かと思ったが、夢日記には「朝鮮統一、10年」としか書かれてない。 統一朝鮮の指導者は金なんとか。 ふっくら系。 年齢はわからない。 正日ではない。 まとめサイトの中に北朝鮮が崩壊云々とあったが、元ソースが見つかると、これはまとめた人が勝手に改変したものだった。 JJ氏はすでに統一したという前提で語っているが、元ソースを見る限りそれは単なる思い込みだろう。 統一の可能性が出てきた。 実際に 平昌 ピョンチャン 冬季五輪を南北共同開催にしようと言い出すなど、それに向けた動きを世界にアピールしている。 とはいえ、あまりにも世論に流される無能大統領のため、この先何が起こるかわからない。 2017年7月 (リカルド・サラザール/2015. 6) キリスト教社会の世界的な権威回復のために、イルミナティの活動家が日本で大きな事件を起こすだろう。 最初は何を言ってるのかわからなかったので、ここでは取り上げてなかった。 イルミナティでは昔からずっと神の啓示(宇宙人からの通信という話も)を受けて世界を支配していたが、2012年頃にその啓示が急に届かなくなったという話がある。 それでも2015年の途中までは啓示で事前に教えられていた通りの世の中の動きがあったのだが、終わりに近づくと啓示とは違う世の中の流れになったという話である。 その啓示を受けられる場所を求めて日本にも来ているが、そのあとに2016年4月の熊本地震が起きているため陰謀論が出ている。 まあ、内容としては荒唐無稽ではあるが、にある大峠の予言(悪神の悪あがき)にも合致しているため、気になるので取り上げておく。 ただし、何を起こすのかはまったくの不明。 (占い師数人/2017. 1) 社会影響力の大きな著名議員が進退問題に追い込まれ、政治機能が麻痺して社会不安が起こる。 でも、ありそうな話で困る。 追記 3月22日、2月に始まった森友学園問題で、安倍首相を追い込むために辻元清美議員が疑惑メールを捏造した件が発覚した。 都合の悪い事実なのか、一部メディアを除き、NHKを始めとする大手は完全にだんまりを決め込んでいる。 ネットではすでに炎上しているが、これを予言通りの7月まで隠し通せるのだろうか。 それとも辻元清美議員程度では著名ではない? 的中度評価不能 文春砲など、マスゴミの捏造した疑惑で、安倍首相、稲田防衛大臣など、あまりにも対象となる政治家が多くなっている。 そのため誰のことで政治機能が麻痺といえるのか判断が難しい。 2017年7月26日には前日の閉会中審査で安倍首相に対して勇ましく退陣を迫っていた民進党の蓮舫党首まで、いきなり辞意を表明する事態に追い込まれている。 2017年10月 (聖女ヒルデガルト・フォン・ビンゲンの予言/1098) 天から星が落ちる前に、善良な人々を除き、全世界で多くの人々が貧困と飢えで死んでしまう。 『相異なる家系と種族の民が共存する大洋の中の大国』が『地震』『嵐』『津波』などの天変地異によって水没、国は二分される。 これまでにカトリック教を否定したルターによる宗教革命でプロテスタント教会が誕生することや、20世紀の大気汚染と酸性雨についてと思われる予言などを残している。 空から落ちてくる星は、ネット上では小惑星2012TC4が10月12日に地球に衝突するという説が飛び交っている。 NASAの予測では地球に9万5千kmまで近づくとされるが、その予測がハズレるという説だ。 他に北朝鮮のICBMである可能性もある。 相異なる家系は、移民国家であるアメリカのことだろうと言われてる。 だが、西洋とは違う家系で大洋の中の大国といえば日本の可能性もある。 この小惑星を利用して、巨大隕石警戒システムのテストが行われた。 2010年代後半 (/1940) 列強の偽善がアフリカ、中東の独裁政権を完全に倒す。 だが、これによってこの地域は荒廃して収拾がつかなくなり、多くの難民を出す。 だが、それによってイスラミック・ステート(IS)が勢力を拡大し、世界的な混乱を起こしている。 2015年に入ってアフリカ、中東からヨーロッパへ向かう難民が数百万人規模で発生し、国際問題化している。 この地域の民主化運動が「政権を倒したあと誰が政治をするか」「どのような政治をするか」を考えてないことが最大の原因。 2017年現在、最後に残ったシリアのアサド政権に対して、欧米が武力介入して潰そうとしている。 (防衛弘済会/2007) 成長バブル崩壊によって共産党中央政府の力が弱まり、少数民族や地方政府が中国から独立しようとする動きが出てくる。 長期的には中国は、沿海部と征服されているチベット、ウィグル、満州、内モンゴルの最低5つの地域に分裂する。 内乱そのものは起こらないまでも、2020年までに独立運動を抑えられなくなると思う。 また管理人の予想では沿海部も北京、上海、重慶を中心とした3つ以上の国に分裂すると思う。 だが、北部軍区(旧瀋陽軍区)の戦闘機が天津郊外でミサイルに撃墜される事件が起こり、5つある軍区の間で内戦が始まっているというネット情報もある。 (米ランド研究所/2016) 2020年までに中国軍は尖閣諸島に上陸する。 すぐに自衛隊が応戦に出る。 だが、日米同盟で米軍が動くと、米中の全面戦争に発展する恐れが出てくる。 そのためアメリカは世論の反対を無視できず、即座に日米同盟を破棄して全軍を日本から撤退させることになる。 その混乱に足を引っ張られた自衛隊は500人以上の戦死者を出し、5日以内に尖閣諸島を奪われて敗走することになる。 このあと中国と全面戦争してまで奪い返すのは、日本の世論が許さないだろう。 その場合、初めのうちは強い経済力で世界の主要国の地位を保つだろうが、多くの国がアメリカとの交流を縮小させるため、同盟破棄は長い目で見るとアメリカにとって最悪の選択となる。 ネット上には質の悪い小説レベルという評価があるが、まさに的を射た表現。 政治的にあまりにも愚かなシミュレーションであるため、まず有り得ないと思う。 また全面戦争してまで奪い返さないという予測は怪しい。 過去の日本の平和主義者たちの言動は、願いを裏切られると逆上してブチ切れたように主戦論者に変貌する悪癖がある。 実際に首謀者を爆殺するなど過激な行動に出ているため、ここは完全な見誤りであると感じる。 なお、このシミュレーションが公開された直後、アメリカのハリス軍司令官が即座に否定している。 研究室に入り込んだ中国スパイによって作成され、所長のチェックを受けないまま研究所の名を冠して発表された質の悪いプロパガンダ記事と判明した。 名前を使われたランド研究所ならび研究員としては、いい迷惑だろう。 この記事の裏にあるスパイ等について調べようとしても、Googleでは肝心の「スパイ」等のキーワードを外して検索したものが上位に来るように操作している。 そのため最初の方にこのプロパガンダ記事ばかりが何ページも並んで、内容を疑う記事がある程度。 かなり先までページを進めないと真実を伝える記事が出てこない。 ある意味、プロパガンダは成功している。 というか、わざわざ肝心のキーワードを外した記事を上位に並べて見せないようにしてるあたり、Googleにも中国スパイが入っている可能性が高いだろう。 (日経BP社未来予測レポート/2010) レアメタルの安定確保のため、国家プロジェクトとして海水から希少金属を分離する研究が本格的に始まる。 ただし海底に鉱床を探す調査によって、日本の排他的経済水域内にかなりの海底資源が見つかっている。 すでに現在の需要量で1万年分のレアメタルが見つかったため、今はそちらを経済的に回収する技術開発の方が優先度が高い。 よって海水からの分離技術開発はそれほど急がれないだろう。 (日本の気象学者数人/2014〜2015. 1) 木の年輪やグリーンランドの氷床コアの観測より、現在の年平均気温や炭酸ガス濃度の変化は、中世温暖期が終わる頃の変化に酷似している。 温暖化詐欺により地球の平均気温を算出する際に用いられる観測点の数が減らされているが、20世紀同様、すべての観測点からの平均気温を求めると、2010年の状態は1920〜1930年代の状態にまで戻っている。 つまりヒートアイランド現象を起こしている都市部を除くと、すでにかなり寒冷化している。 それも急速に。 実際、北極海の冠氷もだいぶ大きくなっている。 短周期の太陽活動では2030年代に向かって寒冷化が続くが、マウンダー小氷期のような次の小氷期が始まるかもしれない。 とはいえ「本当はかなり寒冷化している」とはよく聞かされるので、要注意かもしれない。 もっとも本当に寒冷化が始まっていても、IPCCによる露骨な温暖化詐欺によって数年は気づかない可能性がある。 的中度未定(中間評価) 2016年5月下旬より、太陽活動が観測史上最低だった第5周期(19世紀初頭)を下まわるほど弱まっている。 黒点も消えている。 また2016年の台風1号は観測史上2番目に遅い7月3日に発生。 台風10号も寒冷期特有の小型で勢力の強いものとなり、寒冷化の傾向は示している。 だが、2016年2月以降、寒波のニュースは流れるのだが、公式な気象データ上では全地球で異常低温を観測した地域が存在しないことになっている。 当然、世界の平均気温も、平年値(前30年の平均気温)を1. 16度も上まわっているという主張だ。 これがIPCCによる温暖化詐欺でなければ……だが。 (詳細は予想で) 2018年4月からは世界中で寒冷化が始まり、赤道直下は真夏でも32度以下、南米ペルーでは6月の大寒波で600人以上が凍死した。 だが、日本を中心とした東アジア、中東の砂漠地帯、それと北欧〜西欧にだけ極端な猛暑が記録され、マスメディアはその部分だけを報じている。 (木村政昭/2015. 8) 鹿児島県口永良部島は2015年5月に噴火し、全島避難になった。 この島は江戸時代末期に人が住むようになったため、詳しい噴火記録が残されていない。 だが、1841年、1933年の多くの犠牲者を出した2度の噴火では、前の噴火で一度全島避難し、戻ってきたところで大爆発している。 周期性があると考えると、今はまさに噴火の時期に近づいていると考えられる。 また2015年現在、南九州では地震や火山のストレスが溜まっているので、5年以内に大噴火する可能性は非常に高い。 1841年の大噴火では大勢の犠牲者が記録されているが、その前の全島避難した噴火の詳細が残されていない。 火山で失われたのだろうか。 1933年の大噴火は、1931年の噴火で全島避難したものの、戻って落ち着いたところで噴火が起き、死者8名、負傷者26名の被害を出した。 今回は2015年5月に噴火して全島避難し、12月に戻っている。 なお、噴火そのものは約30年の周期があるため、今回は小噴火で済む可能性もある。 2018年10月22日、小噴火。 要注意状態続く。 2018年12月18日、爆発的噴火。 要注意状態続く。 2019年1月17日、爆発的噴火。 噴煙が6千mまで上がる。 そのあとは自民党の時代に戻り、民主党はやがて消える。 しかし、あとわずかだから安心してくれ。 このあと野田がっかり首相が1年4か月務めたのち、2012年12月から自民党第2次安倍政権に移る。 民主党は選挙のたびに勢力が衰えている。 にもかかわらず自民党の意見に対して無責任なレッテルを貼り、有りもしないリスクや不安を煽る発言を続けているため、このまま民心が離れれば消えていくのは時間の問題。 2016年に入ると参議院選に向け、維新の党との合併を宣言。 同年3月27日に名前を民進党に変えて予言通り消滅した。 (/2006) 2020年よりも前に「新たな自然災害」によって、新東京タワー(東京スカイツリー)が深刻なダメージを受ける。 この予言は地震ではなく「新たな自然災害」としか書かれていない。 たぶんマクモニーグルが想像できない理由だろう。 それゆえに地震、台風、火山、雷、竜巻、隕石落下などは候補からはずすべきだと思う。 いくつか候補は考えられる。 1 上空の複雑な風が設計時の想定よりも強い外力を与え、スカイツリーがねじられる 2 地上と上空の気温差で想定外の歪みが出て境目が損傷する 3 冬場の乾燥で強い静電気を溜め込んで、その放電熱で一部が溶けて強度が落ちる 4 3 と同じ静電気で周辺の建物にも落雷並みのサージを与えて機能停止事故を起こす 何が起こるかわからないが、前例のない技術だけに想定外の問題が起こる可能性は十分にある。 余談になるが、東京スカイツリーの建設が始まったのは2008年で、予言を書いた書籍が発売された時点ではまだ詳しい計画は発表されてない。 当然、予言や執筆は更に前であるから、もしも海外にいて情報をつかんでいたのなら、かなりの日本通・情報通である。 (/2014) 富士山が噴火し、同時に首都圏で震度5以上の地震が起きる。 (全域のどこかで5弱以上という意味か?) 亀有駅周辺が壊滅し、門前仲町では津波で腰まで水没する。 この時の地震の大きさは不明。 富士山が噴火した時、スズ氏は帰省(静岡出身)のために新幹線に乗っていて、窓から噴煙を見ている。 地震で停止した新幹線の後部車両が溶岩に飲み込まれる。 伊豆周辺と思われる場所が、ビルの10階を超える大津波に襲われる。 津波に流された家が海上で燃えている。 日本は大地震と富士山の噴火でオリンピックどころではなくなる。 スズ氏は災害で亡くなった子どもの亡き骸を抱いている。 同様の夢を2012年以降50回以上見ているらしい。 内容から地震は東海地震だろう。 噴火も爆発性のあった宝永噴火よりも流動性のある溶岩を大量に出した貞観噴火が近いだろう。 スズ氏は他にも海外の地震の予知夢を見て当てているらしいが、3人の子育てによるストレスが見せた夢が、たまたま近い時期に起きた地震に重なっただけとも解釈できる。 (/2015) 2017年以降、日本では東日本大震災を思い出させるような2回の大地震と津波災害が起こる。 1つは新潟?(内陸部)、もう一つは高知沖の近海。 津波は日本よりもフィリピンで大きな災害となる。 すでにいつ起きてもおかしくない状態である。 もう一つは翻訳者が新潟かどうか悩んでいるが、内陸部であるらしい。 魚沼周辺だろうか。 英語発音のため長良(岐阜県)とも聞こえるらしいが。 高知沖の地震は南海トラフ地震で間違いないだろう。 津波がフィリピンで大きな災害を起こすという予言から、南海トラフ地震に日向灘が連動した広域地震の可能性がある。 そうなると琉球海溝を通ってフィリピン北部を直撃することになる。 津波は日本の方が大きいと思われるが、災害対策の関係でフィリピンで大勢が被害を受けるのだろうか。 最大震度7の北海道 胆 い 振 ぶり 東部地震が発生。 それ以外に社会問題を起こすような大きな地震は起きてない。 (/2014) アメリカ、カリフォルニアで大きな山火事 トルコ、大火事 日本、青森県で大火事。 この3つはほぼ同じ時期に起こるため、記録に残っている。 他に大きな災害はない。 カリフォルニアでは2015年7月中旬と9月中旬に大きな山火事が起きている。 だが、トルコと青森では大きな火災が起きていない。 的中度未定(評価保留) 2016年7月25日。 トルコ、イズミール県でNATO軍基地の近くで大規模な森林火災が起こり、基地にある核弾頭を避難させる事態が発生した。 2016年8月15日と9月29日。 カリフォルニアで2度の大きな森林火災が起き、どちらも鎮火まで10日以上かかっている。 なお青森県では近い時期に大きな火災は起きてない。 余談だが2016年12月22日、青森県ではないが新潟県糸魚川市で過去20年間で震災によるものを除く最大規模の火災が発生した。 (イルミナティ・カード、エド・デイムズ/2016) 北朝鮮が神奈川県に核ミサイルを撃ち込む可能性がある。 イルミナティカードはヨコハマグランドインターコンチネンタルホテル付近、エド・デイムズ氏のリモートビューイングでは厚木基地を核被害地としているところから、みなとみらい〜厚木基地の間が焼け野原になるかもしれない。 北朝鮮が韓国ではなく日本に核を撃ち込む必要性が理解できない。 追記 2016. 6 2016年9月7日。 北朝鮮のミサイル関連のニュースで、金正恩が広げた東アジアの地図の中から、横浜〜厚木基地のあたりを棒で示した写真が流れた。 偶然とはいえ、不気味すぎる。 追記 2017. 2 2017年2月13日。 マレーシアのクアラルンプール空港で北朝鮮の金正男暗殺事件が起きた。 可能性として、現場の暴走と見られる。 これで問題となるのが北朝鮮の体制が壊れた時、アメリカ情報機関はアメリカ、中国、韓国の間で核兵器の奪い合いになると見ている。 その時、もしも韓国が手に入れた場合、反日教育の行きすぎた民意と政権の不正隠しで、何も考えずに日本に撃ち込むと見ている。 追記 2017. 3 2017年3月6日。 北朝鮮が4機のミサイル実験を行い、うち2発が日本の排他的経済水域内に落ちた。 この打ち上げに関して、北朝鮮は初めて「在日米軍を狙った攻撃訓練」と言及。 北朝鮮が日本に落とす可能性が高まった。 実験の口実かどうかは不明。 (2ちゃんねる発言者不明/2016. 22) 東京で、地下鉄テロに遭う夢を見た。 自爆テロだった。 スカイツリーに直通で行ける線だったと思う。 実行犯は電車の上に登って電線に触って感電死するんだけど、その電流を利用して爆発を起動させる仕組みだった。 帰宅ラッシュだったから大勢の犠牲者が出た。 日本政府もテロを阻止しようと特別組織みたいなのがインカム着けて警戒態勢を取ってたけど阻止するのは無理だったみたい。 夢解釈を試みたが、内容が具体的であるため予知夢の可能性が高いと感じる。 スカイツリーに直通する地下鉄となると、半蔵門線か浅草線か。 いずれも都心部で働く通勤客が多い。 ちなみに夢解釈した場合、「周囲の無理解から理想と現実のギャップが深まり、精神的に壊れそうになっている夢」の可能性もあるが……。 2010年代後半の真冬 (田村珠芳/2010) 日本時間で午前6時5分に最初の関東大震災が起こる。 その後、午前8時までに2回大地震があり、どれが本震かわからない。 大きな余震が午前中に数回起こる。 午後2時、地震の連鎖で複数の火山が噴火し始める。 この火山の連鎖は夜まで続く。 午後8時、すっかり日が落ちたところでポールシフトが起こる。 ヨーロッパ方向へ20度ずれ、一瞬、地球の自転軸が公転面に対して直立する。 だが、地軸は安定せず、次に90度ずれてアメリカのデンバー付近が北極点となる。 この影響で世界中で火山が噴火し、全世界が火山灰に覆われる。 地上に日光が届かず、日本では氷点下40度〜41度まで下がる。 この状態が数日続き、その間に多くの人類が死滅する。 そしてわずかに残った人類の上に、うっすらと日光が射してくる。 語られるポールシフトの位置関係から、北半球が真冬の時に起こると考えられる。 また最大となる関東大震災は、三浦半島付近、鹿島沖、日光付近の三連動になると想定されている点で、予言にある3回の本震のわからない大地震は科学的に十分に起こりうる事態である。 だが、首都直下地震の最大エネルギーは関東地方直下の地盤全体が動いてもM8. 6なので、それでポールシフトが起こるとは考えづらい。 また地軸がデンバー付近に来た場合、日本列島は南北に直立して赤道は西日本を通ることになる。 となると真冬で空が厚い火山灰に覆われていても、もっとも緯度の高い場所でも氷点下40度は考えられない。 あったら全球凍結なので、それが触れられていない時点で……。 (/1945) 子 ね の歳真中にして前後十年が正念場。 世の立替えは水と火とだぞ。 子の年を2008年と想定すると、水の試練は2011年に東日本大震災の大津波として起きた。 続く火の試練はまだ起きてないが、2018年までに同じぐらい大きな被害の出る火山災害が起こるのではないかと思われる。 追記 2017. 8 火の試練は火山(天災)とは限らず、北朝鮮による核ミサイルが日本に落ちることとも考えられる。 と言いたいところだが、実際に読み解いてみると「水と火」は東日本大震災と福島原発事故のことで、この予言解釈はまったく見当違いではないかと感じている。 (/2017. 18) 2017年9月18の予言。 東アジア情勢の不安定化にともない、日本がついに平和憲法を捨てて急速な軍拡を進めることになる。 その裏にはアメリカによる「日本をアメリカのミサイル防衛システムに組み込む」という思惑があり、アメリカから核ミサイルが供与され、更に大量のミサイルを日本の予算で買わせようとする。 だが、戦後体制の呪縛から解かれた日本はアメリカの思惑からはずれて、独自の軍事路線を進めて大国化していくだろう。 どれも単体には、それなりに考えられる未来。 ただ、この時に日米軍事同盟はどうなるか。 ただし憲法改正への道は険しい。 それを思わせる予言が、ホピ族の残した世界が終わりに至る前の9つの予兆にあった。 ちなみに9つの予兆は以下の通り。 天宮1号に関しては劇物のヒドラジン(残留燃料)を積んだままでの落下のため、生物への悪影響が心配されている。 天宮1号の落下が終末の予兆とする解釈に関しては不発だっただろう。 ただし落下の目撃情報等がまったくないため、情報等に関しては事後修正の可能性がある。 2018年3月 (/1930年代?) アトランティス大陸が再浮上を始めることにより、地球規模の大破壊が発生。 アメリカ西側の大地は割れ、日本の大部分は沈没する。 だが、内容が改ざんされている。 原文は「アトランティス大陸が再浮上し、それに続いて地球規模の大破壊が起こる。 そして日本は海に沈没まなければならない」で、「アメリカ西海岸」や「(日本の)大部分」の部分が加えられている。 そもそも日本は「沈む」ではなく「沈ま め? なくてはならない」だ。 そもそも、この予言は1998年に対する予言だ。 それがなぜか2016年1月の予言とされ、現在は2018年3月のものとされている。 本来の予言の内容は夢解釈による象徴と符合し、解明されている。 「アトランティス大陸の浮上」は1980年代から続いていたアメリカ経済の再浮上だ。 続く「地球規模の大破壊」は、冷戦体制の崩壊によって始まった世界的な戦後秩序の崩壊である。 それまでは政治的な主義で国をまとめていたが、アメリカが進めるグローバル化とは逆の国民国家の復興という流れを作っている。 世界的に増えたテロリズムも、それは西欧植民地時代に作られた不自然な国境線の作り直しと考えれば、まさに国民国家へ戻る自然な流れである。 最後の「日本は海に沈没まなければならない」は、アメリカ経済にとって邪魔な日本経済を潰そうとする画策だ。 陰謀論ではこれをアメリカ財界が日本の財務省や日銀にスパイを潜り込ませ、有り得ない金融政策をやらせた結果となっている。 実際、アメリカは1997年の金融緩和で1998年からバブル経済が始まり、日本では1997年に作られた法律で1998年から失われた20年の長期デフレとなった。 この象徴の意味であれば、予言はほとんど的中している。 2018年5月15日 (旧約聖書ダニエル書) イスラエルの建国より70年後、世界は終末を迎える。 最初の35年は偽りの平和の時代。 続く7年は混乱の時代。 残りの28年間は終末に向かう時代。 特に最後の42か月間は第4の獣が地上に現れ、世界を混乱させるだろう。 ・偽りの平和の時代(35年間:1948年5月〜1983年5月) 冷戦時代そのもの。 この35年が終わる前年の1982年にブレジネフ書記長が亡くなり、事実上の冷戦体制が崩れる。 もっとも、後任のアンドロポフ書記長は綱紀粛正を厳しくして、なんとか体制を維持しようとしていた。 ・混乱の時代(7年間:1983年5月〜1990年5月) この時代にチェルノブイリ原発事故や天安門事件など、将来に問題となる大きな事故や事件が起こる。 時代が終わる直前の1989年11月にベルリンの壁が崩壊する。 このあと東欧諸国で共産主義体制が倒される革命が続き、本家ソ連も1990年3月に共産党の1党独裁体制が崩れて共産主義体制が終わった。 ・終末へ向かう時代(28年間:1990年5月〜2018年5月) テロとの戦いの時代。 ニューヨーク同時多発テロのタリバン、イスラミック・ステートなど、世界的にテロ事件が増えている。 ・最後の42か月間(3年半:2014年12月〜2018年5月) ここは何が起きているかわからない。 中国の暴走を意味するのだろうか。 なお、70年で滅びるのではなく、70年目に入ったところ=69年で……という解釈もある。 (死海文書戦争の書〜光の子と闇の子の戦い〜) イスラエルの建国より70年後、世界は終末を迎える。 最後の40年に光の子と闇の子は激しく戦う。 最初の5年は前哨戦。 次の6年は戦いの準備期間。 そして29年の戦いで世界は終末へと至る。 ただし世界は破滅とはならず、アロンのメシアとイスラエルのメシア2人によって次の世界へ至る。 ・前哨戦(5年間:1978年5月〜1983年5月) ソ連のアフガニスタン侵攻に始まり、アルカイダの前身となるムジャヒディンができた期間。 この期間の終わりに自爆テロが始まる。 ・準備期間(6年間:1983年5月〜1989年5月) アメリカの中東介入で一時的に。 ムジャヒディンがビン・ラディンを招いてイスラム同盟を引き連れ、アルカイダとして成長する。 1989年に他の指導者が爆殺され、アルカイダはビン・ラディンを中心に結束。 アメリカを標的としてテロ戦争が始まる。 ・終末へ向かう時代(29年間:1989年5月〜2018年5月) テロとの戦いの時代。 ニューヨーク同時多発テロのタリバン、イスラミック・ステートなど、世界的にテロ事件が増えている。 なお、破滅の前に現れる2人のメシアは、かなり象徴的。 アロンのメシアはフリーメーソンのアメリカ、イスラエルのメシアは失われた10支族のうちガド族と考えられる日本、となる可能性があるとも解釈されている。 2018年6月18日 () M10. 死者1000人以上。

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【2020年最新版】未来人の予言がヤバすぎる件【第3次世界大戦、都市伝説】

第三次世界大戦 2062

Contents• 未来人の予言する第三次世界大戦について 未来人たちは、第三次世界大戦について何と予言しているのでしょうか。 大戦の構図、その原因や理由は。 そして、 どんなシナリオ・結末が待っているのか。 全世界を巻き込む第三次世界大戦。 まずは、 多くの未来人の予言の中から、いくつかピックアップして解説します。 突如として現れた彼は、 2011年の東日本大震災や 2016年の熊本地震を的中させました。 彼がいうには、第三次世界大戦は 2030年より前から始まり、一部の地域には核兵器が使用されるようです。 化学兵器も多く使用されるとのこと。 公安庁からの派遣の彼は、 2015年の中国株式市場急落や 2020年の東京オリンピックを的中させました。 2058年から来た未来人がいうには、 第三次世界大戦の開戦は2021年。 期間は3年半で、やはり一部地域で核兵器が使用されるようです。 2021年・・・ 第三次世界大戦の開戦はもうすぐなのでしょうか。 2058年から来た未来人は、なかなか多くの予言を残しており、 第三次世界大戦に関係するものも多数みられました。 後々ご紹介します。 英国国防省のタイムマシンでやってきた彼も、第三次世界大戦に関する予言を残していきました。 彼がいうには、 第三次世界大戦の開戦は2020年。 核は限定的に使用され、 3年間で数百万人もの犠牲者がでるそうです。 世界各地に、 放射能によって荒れ果てた荒野が広がるとのこと。 放射能による土壌の汚染はかなり尾を引くことでしょう。 うまく除染する方法ができているといいのですが・・・ ところで、ここに挙げた未来人はみな、 核戦争について言及しています。 やはり、 核戦争は避けられないものなのでしょうか・・・ 第三次世界大戦はいつどのような原因・理由で勃発すると予言されているのか 第三次世界大戦はいつ起こってしまうのか。 先ほどの予言で挙げられていたのは 2030年より前 2021年 2020年 期間については 3年~3年半 つまり、 第三次世界大戦は2020年~2024年の間に起こるといえるでしょう。 次に、第三次世界大戦について。 これについて言及している予言は少なかったのですが、1つ、面白いものを発見しました。 「 メギドの丘」というところが該当します。 この丘は イスラエルにあり、そこでの 最終決戦とは核戦争だといわれています。 2020年現在、 アメリカと中東との空気はよくないですよね。 もしここで戦争が始まってしまったら・・・ 中東での戦争は全世界に飛び火、第三次世界大戦が勃発。 最終的には核兵器が使用されることでしょう。 と、ひそかに噂されています。 ヨハネの黙示録、すなわち 聖書の実現を望むキリスト教福音派はアメリカ国民の実に30%を占めています。 2020年の大統領選に向けて、福音派の票は押さえておきたいところ。 予言された第三次世界大戦の構図 予言で多く言われていた構図は、 中国とロシアの同盟関係 vs アメリカやイギリスを中心とした国々 でした。 2020年現在の情勢を見ても、納得のいく構図となっています。 また、予言の中には「 中国は自滅しており、アジアのほとんどはインドになっている」といったものもありました。 中国の自滅・・・ インドは勢いがある国の一つだとはいえ、アジアのほとんどを占めるとは、にわかに信じがたい話ですが・・・ スポンサーリンク 未来人以外の予言について 未来人以外による予言として有名なのは、やはり 聖徳太子ではないでしょうか。 彼の遺した予言は、 2019年~2030年の間に東の都へ「クハンダ」が訪れる というものです。 「 クハンダ」は仏教用語。 末世、すなわち この世の終わりに訪れる鬼のことを指します。 東の都とは東京のことでしょう。 第三次世界大戦に 東京も巻き込まれるーー彼は予言にそう遺したのでしょう。 また、カトリックのローマ教皇も 「 すでに第三次世界大戦は始まっている」 と明言しています。 これは 米中での貿易戦争を指していたそうです。 しかしながら、 先の第二次世界大戦を先駆けたのは、全世界を巻き込んだ大恐慌でした。 経済と戦争との関係はとても深いもの。 ローマ教皇は、米中貿易戦争が第三次世界大戦へとつながる原因になることを、心配したのではないでしょうか。 ちなみに2020年現在、 例のコロンの関係で、次々と連鎖倒産。 恐慌の始まりと捉えられませんかね・・・ スポンサーリンク 【シナリオ】第三次世界大戦の結末〜日本はどうなる 第三次世界大戦において、日本はどうなってしまうのか。 これについては、先ほどお伝えした「 2058年から来た未来人」が詳しく予言しています。 第三次世界大戦は核戦争になるーー先ほどから何度も目にした言葉ですね。 日本に核は落とされるのでしょうか。 予言した彼がいうには、 日本への核の使用はないとのこと。 とりあえずは、安心ですね。 核が使用されるのは、 中東地域とインド、南北中国など。 核による被害はしばらく残るそうです。 なお、 日本の国防軍からは3500人の死者がでます。 宮古島、石垣島、西表島、与那国島などが一時的に占拠され、 沖縄が最前線となりますがそこは無事なようです。 同盟国は東南アジアの国々とインド、欧米諸国の多国籍軍で、 敵国は北中国。 ロシアは日和見だったそうです。 「ロシアが日和見」というのは、 ほかの予言にある構図とは異なっていますね。 また、 尖閣諸島は北中国の空挺部隊が占領しました。 竹島は戦中に国防軍が上陸し奪還、 北方領土については歯舞と色丹が戦後に返還されたそうです。 皮肉なことに、 戦争の特需によって雇用問題は一気に解決したそうです。 核が落とされなかった分、被害はましなほうだったのでしょう。 最前線が沖縄なら、本土のダメージも少なかったはず。 技術と経済を成長させるのは、いつの時代も「争い」なのですね・・・ 【まとめ】第三次世界大戦の予言・未来人の語る恐怖のシナリオ〜日本はどうなる 未来人の予言に共通していたのは、 2020年代での戦争勃発 一部地域への核兵器の使用 といったものでした。 構図としては 中国・ロシアの同盟 vs アメリカ・イギリスを中心にした勢力 といったものが多かったものの、 中国は自滅している ロシアは日和見する などの予言もありました。 2020年のコロン流行を考えると、 中国の自滅も現実的かもしれません。 日本には核は落ちない、とした予言もあったので、そうなることを願いたい限りです。 考えるだけで恐ろしい話ですね・・・ できれば起きてほしくない第三次世界大戦。 今後を予言する未来人は、またいつか、現れるのでしょうか。

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2062年の未来人がツイッターに登場!(新たな暗号の意味は?)

第三次世界大戦 2062

コロナウイルスですが来年ワクチンが完成します。 予防接種が可能なので感染者は減ります。 ただコロナは型が豊富。 ワクチンが合わないとかかるので、油断できません。 南海トラフは2022年5月に起こります。 イルミナティカードの予言は的中で、世界を震撼させました。 日本政府は静岡付近の海底を調べました。 陸のプレートがギリギリの所まで引っ張られており、もうすぐ起こることが分かります。 あと南海トラフは100年~200年ごとに起きています。 現在、前の南海トラフから100年以上経っており、発生時期に入ってます。 コロナと地震は一生付き合うしかないです。 戦争になりそうですが、心配いりません。 トランプ大統領の支持者には、反戦派がたくさんいます。 今戦争を起こしたら、次の選挙で勝てなくなり、大統領じゃなくなります。 そして中国という貿易相手を失うので、結果的にアメリカは損します。 アメリカはそれを分かっているので戦争しません。 死者40万人。

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