メイン フレーム で 遊ぼ う。 turbo717's Activity

メインフレームはなぜなくならないか? » 「メインフレーム・コンピューター」で遊ぼう

メイン フレーム で 遊ぼ う

1960年代後半、NASAに設置されたモデル91のオペレータコンソール メインフレームは組織で共有し、何らかの業務処理を行わせるためのコンピュータである。 メインフレームは商用コンピュータの最初の形態で、の社によるが最初のメインフレームで、以降は他社からも多様な製品が発売され、巨大な組織で業務処理を効率化するために用いられてきた。 メインフレームとして実用化された技術をダウンサイジングして応用することで、,,,等も生み出されてきた。 1990年前後からのとなったの普及後は、特に信頼性・継続性・セキュリティなどが求められる基幹業務などに使用されている。 メインフレームの明確な定義は存在せず、複数ののコンピュータの総称であり、観点により複数の呼称がある( 詳細は「」を参照)。 メインフレームは常時稼働を前提としているため、障害対応に特化しており、高い堅牢性やメンテナンス性が特長である。 組織で共有するコンピュータのため、多数のサーバ用CPUやを1台に集約しているが、計算性能はに劣る。 低信頼なノード(時にはの場合もある)を多数台ネットワーク接続して冗長化するとは対極的にあるアーキテクチャである。 大企業や大組織向けの信頼性・安定性・容量や、シリーズ間の互換性を保持し、やより大型で、特定用途の特化型・コンピュータなどと異なり汎用性があり、と異なり各メーカーによる独自設計(CPUやOS、ネットワークなど)の比率が高い。 世界初のメインフレームは、世界初の商用コンピュータであるの とされる。 またの は(アーキテクチャと制御言語)を統一して「汎用コンピュータファミリ」との概念が確立され、以後のメインフレームの主流となった。 、、、、、、、、、などの技術はメインフレームから生まれ、後に他のコンピュータにも採用されていった。 メインフレームは迄は全盛期であったが、にはの台頭によるの波により「レガシー(過去の負の遺産)」「滅びゆく恐竜」とも批評された。 しかし長年の設計・運用を含めた信頼性と、一部メインフレームでの各種のの取り入れ、以降のに代表される新しい集中処理などの潮流もあり、からはとの連携というオプションも進められている。 このように、業務ミッションによって柔軟性の高いオープンシステムと、堅牢性・信頼性のメインフレームを組み合わせるなど、ハイブリッドなシステム形態が見直されるようになった。 メインフレームは2017年現在でも基幹業務用に使用されている。 現在もメインフレームを製造・販売しているメーカーは、、、 、、、である( 詳細は「」を参照)。 2015年では、IBMが世界シェアの80%と圧倒地位を占めており、富士通、ユニシスがそれに続く。 2015年の市場規模は世界全体で約5000億円で、2000年の約1兆円規模から半減している。 かつては、日本が世界全体の売り上げの30〜40%と最大の市場であったこと、サーバ市場におけるメインフレームの比率が高かったこと、メーカーの数も世界で6社中3社と多いことから世界有数の「メインフレーム大国」とも呼ばれていた。 呼称 [ ] メインフレームは複数ののコンピュータを世代・用途・規模などで分類した用語のため、趣旨や経緯により以下のように多数の呼称がある。 また、1990年代以降は一部のメインフレームで対応が進み、各呼称の表す内容も変化がみられる。 メインフレーム(: mainframe) 直訳は「主な枠」。 名前の由来は諸説あるが、やなどを含めたシステム全体の中核をなすためと言われる。 当初は単に「コンピュータ」と呼ばれていたが、1960年代にやとの対比語として使用され始めた。 なお、メインフレームを製造・販売しているメーカーを メインフレーマーとも呼ぶ。 汎用コンピュータ、汎用機(: general purpose computer, all purpose machine) 登場以前の「専用機」(当時の商用計算専用機や科学技術計算専用機など)との対比語。 厳密には、メインフレームで商用計算と科学技術計算を兼ねないものは汎用コンピュータとは呼べない。 1990年代にやなどが普及すると、この用語の使用頻度は減少した。 大型コンピュータ(: large computer) 筐体サイズ、金額、構築されるシステム規模などによる分類。 対比語はやなどの中型()や、やなどの小型など。 必ずしもアーキテクチャは意味しない。 ホストコンピュータ(: host computer) 本来はとの、現在ではなどとの対比語。 メーカーなどが公式に使用することは少ないが、日本の現場では伝統的に広く使われており、メインフレーム系の技術や担当者(技術者・営業)を「ホスト系」、分散システムのそれを「」と呼ぶ場合も多いが、日本以外では必ずしも通用しない。 その他 1990年代の全盛時代より、メーカーによってはメインフレームを「メインフレームサーバ」(機能も兼ねるメインフレーム)、「エンタープライズサーバ」(大企業向けのサーバ)などと呼んでいる。 日本では従来はマスコミ・政府・ 旧通商産業省 ・の文献において、「汎用コンピュータ」や「汎用機」が広く使用されたが、2000年以降は「メインフレーム」が増加傾向にあるとされる。 主要メーカーでは、現在は主に以下を使用している。 メインフレーム - 、、• エンタープライズサーバ - 、、 歴史 [ ] 誕生(1950年代 - ) [ ] 1950年に世界最初の商用コンピュータが登場した。 企業など大規模組織の基幹業務での使用に耐えるように、次第に以下の特徴を持った。 大量のデータ処理能力(性能だけでなく、特に性能)• 1台で多数の業務処理を並行して処理する管理• 徹底したなどによる、高度な信頼性と可用性• 大組織に必要な、厳格な運用管理機能と機能• メーカー側の長期計画や保守体制 複数のメーカーがからにかけて 大型コンピュータ(メインフレーム)を製造していた。 それらを「IBMと7人の小人たち(・・・・・・)」と呼んだ。 IBMは現在、1952年の以降をメインフレームと呼んでいる。 さらにメインフレームに限らず、1970年代中期以降のミニコンピュータや、1980年代中期以降のマイクロプロセッサも同様である。 汎用コンピュータ 従来はデータの移動や集計と計算を主とした商業的向けの機種と、科学技術計算など向けの「計算」機の、どちらかに偏らせた設計とするのが一般的で個々に設計されていたのを、両方を同時にまかなうことが可能な「汎用」コンピュータとした。 一貫した 従来は前述のように命令セットがモデルごとにまちまちであったのを、汎用として統一することで一貫した命令セットアーキテクチャによるコンピュータとし、から見たの仕様(への、への など)を一本化した。 モデル間や世代間のが確保された、単なる型番の連続ではない「シリーズ」が形成された。 アーキテクチャの統一により、メーカが多大な開発コストを掛けてでも汎用OSを提供する意義ができ、が開発された。 全盛期( - 1980年代) [ ] IBMの競合会社は次々とコンピュータ事業の撤退・縮小に追い込まれたため、IBMは司法省と独占禁止法訴訟を続ける事になる。 IBMは当初「顧客に製品ではなくソリューション(サービス)を提供する」ためにレンタルのみでの提供を行っていたが、独占禁止法の訴訟を緩和するため、OS(など)の有料化、更にはリース・買取政策を進めていく。 「7人の小人」からGEとRCAが脱落すると、""(束)と呼ばれるようになった Burroughs, UNIVAC, NCR, CDC, Honeywell。 以外で特筆すべき製造業者としては、のと、のICL 現: Fujitsu Services Holdings PLC 、などのIBM互換機がある。 競争の激化に伴って初頭から市場の再編成が始まった。 RCAはUNIVACに売却され、GEは撤退、ハネウェルはフランスのに売却された。 1986年、UNIVACはバロースと合併してとなった。 1991年、はNCRを実質的に所有することとなった。 にはレーガン政権のもと、米国司法省がIBM独禁法裁判を断念し起訴を取り下げた。 日本上陸( - 1980年代) [ ] 日本は、(当時)を中心にと多額の、そしてにより国産コンピュータへの誘導をおこなっていたため、最後までIBMがメインフレームを独占できなかった国である。 日本以外ではメインフレーム・メーカーはIBM(および・)しか存在しないといっても過言ではない。 1950年代より、日本の電機・通信の大メーカーの一部が、それぞれコンピュータを開発していたが、徐々に海外と技術提携を進めることになる。 1961年 はと技術提携し、1964年にはの互換機をベースにした8000シリーズを発売した。 また、同64年のHITAC5020は、独自開発による。 1962年 はと技術提携し、1964年にはハネウェルのをしたシリーズ2200を発売した。 1964年 この年の4月、IBMがを発表。 はと技術提携し、1970年にはの技術を導入した-5600シリーズを発売した。 同64年10月に松下がコンピュータから撤退する。 1970年 これまで独自路線を通してきたが、IBMを退社したが設立したと提携し、IBM互換機路線に転換した。 なお同年には大手のがコンピュータから撤退し、IBMの「一人勝ち」状態は国内でも「脅威」として伝えられた。 1973年には米国からの圧力などでコンピュータの輸入自由化が決定されたが、それを前に通商産業省は、当時の国内コンピュータメーカーの体力ではIBMをはじめとする海外メーカーに日本市場を席巻され打撃を受けるとして、当時6社あったコンピュータ業界の再編に乗り出した。 1972年 通商産業省は、富士通と日立製作所、東芝と日本電気、三菱電機と沖電気工業の3グループにまとめ、技術研究組合を作らせて5年間にわたって補助金を支給し、各社に「IBM対抗機」の開発に当たらせた。 富士通と日立製作所はIBMのの互換機を担当した( Mシリーズ、 Mシリーズ。 2000年までMVS系OSの動作を保証していた。 両社の両シリーズの「M」は通産省 MITI の指導で始まったことに由来する)。 東芝と日本電気はハネウェルと提携し、系であるシリーズを開発した。 日本電気はIBM互換路線を採らなかった。 6社がこの3グループとなった理由は以下とされる。 上述のように日立製作所はRCAと、富士通はアムダールと技術提携してIBM互換機を開発していた。 また東芝はGEと、日本電気はハネウェルと技術提携していたが、GEは1970年に撤退して商用コンピュータ部門をハネウェルに売却していたため、系統の差はあるがいずれも系を開発していた。 そして残った三菱電機と沖電気が組み合わされた。 「」および「」も参照 1981年にはIBMが発表した3081-K の技術情報をめぐり、1982年にが発生し、日立製作所と三菱電機の社員が逮捕され、更に富士通も交渉の当事者となる。 後に当訴訟は和解となった。 その後、日立製作所はIBMとの提携路線に転じてIBM互換路線を継続、富士通はIBM対決路線を徹底して以後の互換性確保は限定的となり、日本電気はACOSシリーズを継続しながら開発の比重をに移し、三菱電機は一時はIBMより供給を受けたが後に撤退、また沖電気工業と東芝は撤退した。 メインフレームは「レガシー(過去の)」「滅び行く」と称され、IBMなどの殿様商売的な経営手法(顧客実情を無視した箱売り、市場に合わない一方的な契約条項など)もあり、各社メインフレームの収益は急速に悪化した。 これらの影響は当時多数存在したメインフレーム専用のアプリケーションを開発する中小ソフトウェア会社にも及び、性能が向上し実用品となったパソコン向けソフトとして自社製品の一部機能を移植したり、中にはのように業界自体に見切りをつけてゲーム開発に鞍替えする会社まで現れた。 はメインフレームを「オープン・メインフレーム・サーバ」と称し、CPUの化、化、オープン要素の取り込み、更にLinuxサポートを行った。 富士通はメインフレームを既存業務用とし、CPUのCMOS化や性能向上は行う半面、64ビット化やLinux対応など大幅な拡張は停止した。 日立製作所はIBMと技術提携を続け、CPUのCMOS化、64ビット化を行った。 一時はLinux対応も公開していた。 日本電気はメインフレームを既存業務用とし、小規模用のはに、はに移行し、等も同時稼働可能にした。 ユニシスは、系と系の2系統のメインフレームを継続しながらも、WindowsやLinuxを同時稼動可能にした。 メインフレームの再評価(2000年代) [ ] ダウンサイジングにより絶滅するかと思われたメインフレームだが、特に日本では現在でも大規模な企業・組織で使われ続けている。 特性上、基幹業務での安定性・信頼性はオープンシステムより優れている。 特にメインフレームが得意とするバックエンドのは増加傾向にある。 クローズドな特性もやデータ整合性には、かえって好ましい。 コスト面で価格性能比が向上し、導入後の保守運用 を考慮すれば安価である。 代に入ると、大規模で安定した巨大サーバが見直された。 インターネットによって処理形態が変化し、クライアント(PCなど)からブラウザの先(サーバ)に移動した。 サーバーの乱立などダウンサイジングの弊害から、大規模な企業・組織ではサーバー統合や仮想化が進められるようになった。 仮想化はメインフレームから始まった技術である。 メーカーも方針を転換している。 富士通は2005年頃からラインアップの拡充とWebサーバ機能を強化したGSシリーズを投入した。 GSは Global Serverの略称で、「巨大Webサーバとしてのメインフレーム」を念頭に置いた製品であることを示している。 しかし台数ベースや金額ベースで見た場合、メインフレームは減少し続けている。 仮想化を含むサーバ統合によって、台数が減少した。 価格性能比の向上で、金額が減少したと解釈することも出来るが、「メインフレームの復権」かどうかはハッキリしない。 なお最近のIBMの発表は出荷MIPS数比での発表が多い。 コスト面でも、未だに風当たりが強い。 、自由民主党の「e-Japan重点計画特命委員会」は政府に『電子政府及びCIO連絡会議に関する申入れ』を行った。 官公庁はメインフレームを使用したレガシーシステムに年間7000億円をつぎ込んでいた。 メインフレームを使用したレガシーシステムは随意契約の無駄もあり、1件当たりの年間平均コストは約170億円に及んだ。 メインフレームを使用しない場合(約37億円)の約5倍であった。 またクラウドコンピューティングにおいても、Amazonやgoogleなどは市販のパソコンを並列化して安価な巨大サーバを構築し、を実践している。 それに対して日本は頑強なサーバーと高価なミドルウエアを使用している。 2倍以上のコストという意見がある。 しかし実際問題として、PCサーバ並列化はリスク分散のメリットとは裏腹に1基のCPUがダウンすることで、ストレージの一部が参照できなくなったり、一部のタスクが丸ごと止まってしまい、結果として広範にトラブルが広がるというデメリットがあり、しかもCPUが過負荷に弱い。 この為、用途やTCO、また保守性・信頼性で評価すれば、一概にメインフレームが高いと言えない。 2000年ごろは、メインフレーム大国である日本に対して厳しい視線が注がれていた。 しかし、2004年ごろからメインフレームの見直しは世界的なものになり、IBMや富士通のMIPSベースでの出荷数が増加している中、逆に日本の官公庁などがPCサーバの不得手とするデータベース集中管理をPCサーバに移行するなど、逆転現象が発生している。 メインフレーム大国 [ ] 日本はかつて世界有数の「メインフレーム大国」であった。 2007年時点では、日本のサーバ市場の約4分の1を占め、欧米の2倍以上の金額が費やされていると言われていた。 の出荷自主統計参加会社の調査 を見ると、メインフレームは金額も構成比率も一貫して減少している。 2011年現在は、市場の中心は1億円前後のメインフレームよりも100万円以下のIAサーバに移っている。 公共機関への出荷が多い(後述)。 特徴 [ ] メインフレームは長い歴史と複数のアーキテクチャを持ち、また専用のハードウェアと専用のソフトウェアが一体として設計・拡張される。 一般的な特徴と傾向は、以下が挙げられる。 各メーカー独自のハードウェア、OSなどを備える場合が多い(ただしオープン対応も進められている)• 特に大規模、大規模帳票出力業務などに強い(安定した)• 各種の信頼性(徹底した冗長化、問題判別用の各種トレース、細かい単体FIXの迅速な提供など)• 販売価格、保守費用とも非常に高価(個別見積もり、リース利用が大半)• 筐体が大きい(過去には複数フロアー占有、CMOS空冷化以降はUNIXハイエンドと同規模)• 良くも悪くもベンダーへの依存度が高まりやすい(他社との単純比較は困難、詳細な運用情報のガイド等) 以下は主にIBM系(IBM、富士通、日立製作所)を中心に説明する。 CPU [ ] の時代以前は、メインフレームの「本体」と言うべき筐体がCentral Processing Unitすなわち「」であった(そもそもそれが「メインフレーム」であるわけだが)。 マイクロプロセッサが生まれた後も、性能上の理由から(マイクロプロセッサは(初期以降はほぼ)であり、メインフレームで使われていたやに比べて遅い)メインフレームのCPUは複数チップから構成されていた(CMOSに比べて集積度が上げられないため)。 1980年代までは、そのため発熱も大きく、とくに上位モデルでは液冷(水冷)とする機が多かった。 1990年代に各社ともCMOSマイクロプロセッサに移行し、同時に発熱量が下がったため空冷として低価格・小型化した。 その余裕をマルチプロセッサ化に振り向けることで性能は保たれた。 ECLを使用した最後に近いものとしては1999年日立のMP6000がある。 2001年発表のAP8000ではCMOS化した。 現在は、独自仕様のマイクロプロセッサを複数(最大64個など)搭載するものが多い。 ・系である日本電気の系はであり、独自アーキテクチャである。 同社のやの 8は、であり、仮想化技術を使用してによるエミュレーションに移行した。 またはに移行した。 日本国内でも、メインフレームの需要が減少したことから、メインフレームの製造は減少しているが、日立 AP8800E と富士通 GS21 は共に独自プロセッサによるメインフレームを続けている。 前述のようにIA-64プロセッサによるエミュレーションに移行した日本電気も、上位機種で独自プロセッサを再開した(詳細はを参照)。 なお日立は2000年に北米市場での新規営業を停止している。 ただし、日立とIBMのプロセッサは2001年の発表によれば共同開発である。 ユニシスの場合、大型機では独自のプロセッサを搭載している。 中小型機では、を搭載し、系及び系中型機ではベースのによるエミュレーション、系小型機ではWindows Server上で稼働する MCPvm によりそれぞれ独自OSを稼働させている。 大型機・中型機の場合、コンソール制御用にオペレーション・サーバと呼ばれる搭載のWindows Serverを搭載しており、また、アプリケーション実行用に、JProcessorと呼ばれる搭載のLinuxサーバを搭載可能である。 各社に共通して、メインフレームではCPUの性能は全体性能に比例するとは限らない。 汎用マイクロプロセッサをほぼそのまま使用するIAサーバやUNIXサーバと異なり、チャネルなどの専用IOを多数搭載し、ファームウェアが性能に大きな比重を占める(使用頻度の高い命令群のファームウェア化、使用頻度の低下したファームウェア機能の削除など)ためである。 IBM では、チャネル以外の専用プロセッサには、Linux専用プロセッサー IFL: Integrated Facility for Linux 、専用プロセッサー zAAP: System z Application Assist Processor 、DB 専用プロセッサー zIIP: System z Integrated Information Processor などがある。 これらのプロセッサを使うことでCPUの負荷を低減できるとともに、ソフトウェアのライセンス料の低減も行うことができる。 チャネルはに伴うの負荷を軽減する。 なお現在のIBMメインフレームでは、各チャネルの内部的には複数の系プロセッサが搭載されている。 また周辺機器との物理接続は、昔は同軸が主流だったが、現在はファイバー(・・FIBARCなど)が主流である。 同軸ケーブルの場合、接続上の制約(パラレル転送による制限長)やケーブリング自体の負荷(1つのチャネルに直径3 - 4cmの同軸ケーブル2本の敷設が必要)など、インフラ面での設計が容易ではなかったが、FICON以降、軽減されている。 クラスタリング [ ] メインフレームでは複数のOSが同一のを共有(シェア)する事は一般的であり、整合性を保つためのキャッシュやロックなどの排他制御は、OSレベルで実現している(IBM IRLM・など)。 更にミドルウェアのクラスタリング機能 IBM XRFなど を組み合わせた場合は、障害発生時にディスクやプロセスの引継ぎをする事なく、待機系(アクティブスタンバイ)が瞬時に処理を引き継ぎ、ユーザには瞬間的な業務停止も見せない、更には障害機で処理中であったも、のログから可能な限り復元し引き継ぐ事ができる。 これらの機能は1980年代には一般的で、2008年現在でも多数の金融機関などで使用されている。 OS [ ] メインフレームでは各社の複数の独自OSに加え、一部はのOSも同時稼働できる。 「」および「」も参照 IBM系では以上の主流OSの他、仮想化用、特殊用途用、UNIXやLinuxなどのオープン系OSもある。 日本電気のとのは、歴史的にの流れを汲み、最初から(タイムシェアリング)とバッチ処理を行い、UNIXのような階層化を持つ。 なおオープン系OSの稼働方法には以下があり、サーバ統合のレベルや、サポートされるアプリケーションに相違がある。 オープン系OSをメインフレーム専用CPUに移植する IBM on など• 専用OS用の専用CPUとは別に、オープン系OS用のCPUを搭載する( ClearPathなど)• オープン系OS用のCPUに、専用OSを移植する(日本電気 , , 8など) 仮想化 [ ] IBM系(IBM・・)では、以下の組み合わせでOSを同時稼動させる事ができる。 物理分割(物理パーティション PPAR ごとに、OSを稼動できる)• 論理分割(論理パーティション LPAR ごとに、OSを稼動でき、割当資源を動的に変更できる)• ソフトウェア分割(専用の仮想化用OSを使用し、上でOSを稼動でき、割当資源を動的に変更できる) IBMの場合は、いずれの場合でも専用OS , , および for System z が同時稼動できる。 (Linux だけを多数稼動させても良い)。 ユニシス ClearPath Server シリーズ では、最大8パーティションに分割できる(IBM系の物理分割に相当すると 思われる [ ])。 オープン対応 [ ] 1990年代に各社とも、・・各種の連携機能などには対応しているが、オープン系のOS , , そのものを稼動させる方法は、各社で相違がある。 大別して外資系(IBM・Bull・ユニシス)は積極的で、国産各社は消極的と言える。 は以後は専用OSでもUNIX互換環境 USS を標準とし、更にはネイティブ(専用OSを全く使用しない)でも稼動できる。 は一時Linux for MP Seriesを出したが現在出荷はされておらず、現状ほとんどの環境で上位シリーズ 系 では下位シリーズ VOS1, VOSK系 ともに、オープン系のOSは稼動しない。 は各シリーズ , , 系 ともオープン系のOSは稼動しないが、仮想化技術を使用してACOS-4はに、ACOS-2はに移行した。 は NovaScale 9000 で、独自OS 8 の他、・も稼動できる。 は ClearPath Server(独自CPUおよび)で、独自OS またはMCP と、・も稼動できる。 なお、同一筐体であってもOSをネイティブで稼動する場合は、メインフレームの利点はハードウェア面の信頼性や仮想化などになり、ソフトウェア面(専用OS)の利点・特徴は無くなる。 セキュリティ [ ] メインフレーム(ハードウェアおよび専用OS)のセキュリティは、最初から企業などの大規模組織での使用を考慮した、基本設計によるものが大きい。 ユーザーやプログラムは、自分以外のアドレス空間は原則アクセス不可能。 (ハードウェアでフラグを持っている。 他に起動しているアドレス空間(プロセス)を知る事も不可能。 アドレス空間同士の連携はCSAなどメモリ上のデータ域か、SSIなど極めて特殊な権限事前登録後の特定アドレス間のみ。 ユーザーやプログラムは、自分用に指定された磁気ディスク装置以外は、原則アクセス不可能。 ( JCL で指定された以外は存在を知る事も不可能。 動的割当(ダイナミック・アロケーション)も基本的には同様。 システムの権限が分散されている。 (OS管理ユーザ、データ管理ユーザなどが別々に設定できる。 のようなスーパーユーザは存在しない。 いわゆる。 運用上もプログラマとオペレータは分離されている場合が多い。 (プログラマはOSのコマンドは使わない、オペレータはプログラムを書くことはない)• ソフトウェアからマイクロコードにアクセスする事はできない。 論理パーティション LPAR 間の通信を仮想化した場合、メモリ間となり筐体外に出ない。 では通常、ネットワーク経由で進入後、脆弱性を攻撃しスーパーユーザに昇格さえできれば、そのコンピュータは完全に支配下に置ける。 メインフレームの場合は、仮に同様の攻撃に成功しても、1アドレス空間しか支配できず、他のアドレス空間や他のデータセットへの読み書きもできず、システム全体の管理ユーザーにもなれない。 なお、過去には以下も要因であったが、メインフレーム固有とは言えない。 施錠されたマシンルームに保管され入室が厳しくチェックされていた。 ネットワーク回線は専用線を基本とした。 (公衆回線は避けられた)• ネットワークプロトコルが独自で、各セッション単位で集中管理でき、常時監視(ポーリング)されていた。 また「メインフレームのセキュリティが高いのは、数が少なく標的とした攻撃やウイルスが少ないため」という説明が広くされているが、メインフレームには世界中の銀行・政府・軍事情報が格納されていることを考えると妥当ではない。 ただし、上記は全て専用OSの場合であり、や, Windowsをネイティブで稼働した場合は、OSレベルのセキュリティは、そのOSのレベルとなる。 プログラミング言語 [ ] メインフレーム上で使われている主なプログラミング言語には、当初からの各アーキテクチャ用のに加え、伝統的なであるやや、および・・や、各ベンダー独自のなどがある。 メインフレームでは同一アークテクチャ内のCPU命令セットや入出力命令の上位互換が厳密に維持されている場合が多いため、アセンブリ言語は制御系や特に性能を重視する個所などに現在でも使われ続けている。 高級言語は普及時期がメインフレーム全盛期と重なった事もあり、商用計算ではCOBOL、科学技術計算ではFORTRANが現在でも広く使われている。 ・・などでは伝統的なCOBOLやFORTRANを中核とし、C言語やJavaなどを併用している。 が安定しているので、大規模、大規模帳票出力業務などに強い。 メインフレームのスピードは値で表される事が多い。 歴史的には million instructions per second で計測されてきた。 MIPSはメインフレームの性能を簡単に比較できる。 のメインフレームの性能は約26MIPS z890 Model 110 から20000MIPS以上 z9-109 Model S54 とされている。 しかし、MIPSは誤解を与える指標である。 命令そのものの粒度が異なるため、プロセッサのアーキテクチャの変遷に伴って、MIPSが本来持っていた実行数という意味は失われている。 MIPSは技術的には意味はなく、単に昔のマシンとの性能比較の目安となっているにすぎない。 このためIBMはメインフレームに数種類の負荷をかけて計測するLSPR Large System Performance Reference レシオを公表している。 同様のことがサーバでも見受けられる。 顧客は用途に合ったタイプので性能を比較するようになってきた。 例えばSPECintやTPC-Cなどである。 もっとも、それらのベンチマークも全く問題がないわけではない。 顧客が自分のシステムにどういったタイプの負荷がかかるのかを分析することは非常に難しく、結果として単にLSPRの値などを使う事になる。 そういった意味でMIPSの使い道は残り、IBMや他のコンサルタントはMIPSを公表し続けている。 用途 [ ] 「」も参照 (平成17年)の調査によると利用別のシェアにおいて、基幹業務では「汎用機とが依然7割近く」使われている。 特にメインフレームは高い信頼性や大量の処理が求められるシステムで使用されている。 企業、官庁、自治体などの基幹業務システム• 自治体 市町村 基幹業務システム• 住民基本台帳システム• 税務システム• 内部管理システム• 装置産業であるなど大手(いわゆる、を中心とする「基幹系システム」とも称する計算機群)• コンビニエンスストアなどのオンライン業務のDBサーバ• の座席予約システム(の)のような、大量のの高速処理• 大手自動車メーカーの世界規模の部品表管理システム(メインフレームにを搭載)• 中堅以下のの メインフレームとオープン系の違い [ ] メインフレーム(正確にはメインフレーム用の専用OS)で稼動しているシステム(業務・プログラム・運用)をオープン系 Windows・UNIX・Linux等 に移行する場合は、特に以下に考慮する必要がある。 単純にコンバージョンできるシステムもあるが、多少とも複雑なのものは、システム構築(設計)時の背景にある、「文化の違い」を把握し、ユーザーに十分説明し、場合によっては割り切りや、マイグレーション断念(メインフレーム継続使用の方が望ましい)などの場合もある。 ただし、以下の考慮点はあくまで商用における一般的な傾向であり、個々のシステムでは限らない。 主な言語の相違• オープン系は、伝統的に・・各種シェルなどが多い。 メインフレームでは、伝統的に・・などが多い。 またJCLはシェルと異なり必須であり、論理(プログラム)と物理(オペレータ)を分離している。 このため単純コンバージョンすると運用と乖離する場合がある。 データ格納文化の相違• オープン系は伝統的に、単純なデータはファイルに、重要なデータは RDBMS に格納し加工する傾向が強い。 メインフレームは伝統的に、データはデータセットやなどに格納して加工後、必要最小限の箇所のみまたはRDBMSにロードする傾向が強い。 バッチ文化の相違• オープン系は伝統的に、オンラインを中心とし、大規模なバッチは組まない傾向が強い。 メインフレームは伝統的に、オンラインシステムであっても夜間などの大規模なバッチが多く、先行関係も複雑な傾向が強い。 多重度の相違• オープン系は伝統的に、応答速度重視のため、ある処理(業務・バッチ・プログラム)の負荷が高くなると、その処理に全力(CPUなどのリソース)をかけてしまう。 このため・安定稼動のため「サーバ乱立」に陥る傾向がある。 ワークロード分散などのツールもあるが、広く使われているとは言いがたく、またジョブまたはトランザクション投入単位でしかない場合が多い。 メインフレームは伝統的に、1台にて多数の処理(業務・バッチ・プログラム)を並行稼動させるよう設計されている。 このため並行稼動・安定稼動・スループットの実績が高いが、逆に1処理当たりの応答速度は遅い場合が多い。 多数の処理が並行稼動しているメインフレームを単純に1台の高速サーバに移行する場合は、特に注意する必要がある。 逆に、処理ごとにサーバを分けて回避すると、月次処理など特定処理のピーク時に全サーバのリソースを集約できずにとなる場合もある。 運用文化の相違• オープン系は伝統的に、起動したまま、あるいは定期的な単純な保守(FIX・バックアップ・リブート)の場合が多い。 メインフレームは伝統的に、定型化された運用手順書によるによる工場的な運用(プログラマーやシステムエンジニアは操作が禁止されている)が多い。 オープン系は歴史的にセキュアOSではない。 を奪われるとシステムのコントロールを掌握されるため、各種の設定・ツールでハードニングを行い、更には最初からセキュアOS(など)を検討する必要がある。 メインフレームは伝統的に、最初からセキュアOSで権限分散を前提に設計・構築・運用がされている。 (逆に、本当に全ての場合で必要かはあるが)• ベンダー側のOS保守文化の相違• オープン系(特にWindows)は伝統的に、製品障害(不具合)にはFixPackや次回バージョンアップで対応する場合が多い。 メインフレームは伝統的に、製品障害(不具合)には単体FIXで対応する場合が多く、大量のFIXの前提(先行関係)を把握するために大規模システム(ユーザ)には専任の技術者を置いている場合もある。 従って、メインフレームではレベル管理が非常に大変な反面、製品障害(不具合)が単体FIX(最低限の修正)で修正できる場合も多いので、重点的な確認テスト(および副作用発生時の単体でのFIX戻し)が可能となり、業務確認を含めた保守工数が最小で済む場合がある。 ( 同様の事はオープン系でも可能な筈だが [ ]、ベンダーの対応レベルには差があるのも事実) メインフレームとオープン系のデータ交換 [ ] メインフレーム(特に専用OS)とオープン系 Windows, UNIX, Linuxなど 、または異なるアーキテクチャのメインフレーム同士のデータ交換での考慮点には以下などがある。 主な文字コード• オープン系は・など。 メインフレームは、例えばIBM及びIBM互換機(富士通・日立製作所)並びに及びはEBCDIC。 ただし、だけならば簡単な変換テーブルで容易に変換可能である(のオプション、iconvコマンド、などのDBMS機能など)。 またや、UNICODEを内部使用する、一部メインフレームOSのUNIX互換環境、メインフレーム上のなどによってもハードルは下がっている。 近年では。 メインフレームは、JIS漢字コードが基本だが、は、は、は、はと など細部(ベンダー拡張部分)が異なり、更に年度や外字などの相違もある。 ただし、などの基本的な日本語 DBCS は、上記の制御コードさえ考慮すれば、ツールで容易に変換できる(FTPのオプション、iconvコマンド、などのDBMSの機能など)。 またや、UNICODEを内部使用する、一部メインフレームOSのUNIX互換環境、メインフレーム上のなどによってもハードルは下がっている。 通常のオープン系は、階層ファイルシステム。 主なの構造(簡単なテキストのみの場合)• 通常のオープン系は、OSレベルでレコード属性が標準化されていないため、改行コードによりレコードを区別するデザインが一般的。 更にCSVも多用する。 メインフレームは、OSレベルでファイル(データセット)ごとに「固定レコード長」属性を持って改行コードは使わないデザインが一般的。 メインフレームは、(TAPEとDISKの変更がJCLの指定だけでできるため)容量が大きいもの、使用頻度が低いものはテープ保管し、それを後続バッチで入力とする場合が多い。 またテープには「SL Standard Label 」「NL No Label 」などのラベルを記入し、専用のカートリッジテープ やが使われることも多い。 最近では、カートリッジテープの生産終了に伴い、メインフレームでもに移行しつつある。 種類 [ ] 現存するもの [ ] 現存する各社の主なメインフレームとその系譜は以下の通りである。 大規模用。 より互換環境標準。 より論理64ビット。 中規模用。 でも論理31ビット(仮想記憶域2GB)。 仮想化OS。 ベースはIBM MVS系と互換。 より論理31ビット。 ベースはIBM MVS系と互換。 2001年よりCPUはIBMと共同開発、2018年よりハードウェアをIBM z Systemベースの日立仕様メインフレームを提供予定。 現在のCPUは独自仕様(NOAH)。 ACOS-4のサブセット。 現在のCPUは。 NECのACOSの派生元。 現在のCPUは。 同一筐体内で、を同時稼働できる。 現在のCPUは エミュレーション。 同一筐体内の上で、を同時稼働できる。 現在のCPUは エミュレーション。 同一筐体内の上で、を同時稼働できる。 過去に存在したもの [ ] 過去に存在した主なメインフレームには以下がある(観点によってはメインフレームと呼ばれないものも一部含む)。 と技術提携。 8000はRCA系のIBM 互換機。 現在のCPUは独自仕様()。 COSMOは沖電気との共同開発。 に開発終了。 冷戦時代に東側諸国で使用されたIBM 互換機。 Amdahl 470、58x0 IBM MVS 等 1975年発売のIBM 互換機(プラグコンパチブル、IBMのOSを稼動させる)。 経由でも販売。 現在は開発終了。 1977年に日立製作所と提携。 マグナソン、ツーパイ、ナノデータ、シーアイテル IBM MVS等 1978年 - IBM 互換機(プラグコンパチブル)。 BASF、伊 Olivetti IBM MVS等 IBM 互換機(プラグコンパチブル)。 Siemens IBM MVS等 IBM 互換機(プラグコンパチブル)。 英 ICL International Computers Ltd. その他 [ ] Platform Solutions Inc. 2006年にIBMと相互に訴訟となった が、2008年にはIBMに買収されSystem z事業部に統合された。 T3 Technologies T3 Technologies社は1999年に創立された。 2009年に欧州でIBMに対し独禁法訴訟を起こした。 脚注 [ ] []• より今後はIBMのハードベースでOSを提供することになった。 IT Pro. 2009年11月5日閲覧。 「栄光の日々」という• 自由民主党 2003年3月25日. 2009年11月8日閲覧。 広岡延隆 2003年5月1日. IT Pro. 2009年11月8日閲覧。 澁川修一 2004年11月1日. CENT Japan. 2009年11月8日閲覧。 田中克己 2009年1月21日. IT Pro. 2009年11月8日閲覧。 2009年11月10日閲覧。 nikkei BPnet2000年3月23日 2013年6月29日閲覧• マイナビニュース2001年3月13日 2013年6月29日閲覧• 関連項目 [ ]• (利用者端末、コンソール) 外部リンク [ ] この節の外部リンクはに違反しているおそれがあります。 過度または不適切な外部リンクを整理し、を脚注で参照するよう記事の改善にご協力ください。 ウィキメディア・コモンズには、 に関連するカテゴリがあります。 各メーカー• (英語)• 情報処理学会・コンピュータ博物館• ユーザーサイト• - (2001年2月18日アーカイブ分)(各社の機種情報多数)• ZDNET・メインフレームの進化論(2006年2月 - 3月、日立製作所との連携企画)• Gartner Column・メインフレームのすごさについて技術的に解説しよう(IBMメインフレームを中心とした解説)• atmarkIT• (メインフレームを含む記載あり)• [ ](1990年頃からの、、のメインフレーム各機種情報)• (市販本。 2009年3月出版).

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メインフレーム(大型汎用機)とは

メイン フレーム で 遊ぼ う

を 化! 透明ディスプレイに改造します。 ずうっと前にをVHSのケースに入れて 「 携帯映画館」を作りました。 カレンダーにもなるのよ。 今回はこのディスプレイを透明なディスプレイに改造します。 作ったといっても、中古のを300円で買ってきて、分解して箱に収めただけなんだけどね。 VHSのケースに入れたところがお気に入り。 箱を開いて電源をつなげば動画などを見ることができる。 動作電源は5vでUSB接続にしてあるから、パソコンからでも電源をとることができるし、モバイルバッテリからでも車ののUSBからでもとれる。 うちの車は私たち ミラとルナ が後部座席でもUSB電源を使えるように配線を引いているので、車の中でもモバイルバッテリなしで使えるの。 電源を入れたところ。 メニュー画面ね。 はけっこう古い型のものだと思う。 それでもちょっとしたガジェットとしては十分な画だと思うわ。 右上の基板はコントローラです。 映像はこんな感じ。 好きな動画を見ることができるの。 ただし動画のファイルはAVIかという種類の拡張子じゃなきゃいけないので、他の拡張子のデータ(例えばMP4とか)の場合は変換してからSDカードやに入れる必要がある。 それがちょっとした手間ではあるわね。 写真はJPG、。 音楽はMP3に対応しているから、こちらはよく使われている拡張子ファイルね。 中はこんな感じです。 メインの基板とコントローラ基板、ディスプレイ、スピーカ。 スピーカは小さくて音が悪いので、もう少し音のいいスピーカに替えたいな。 透過ディスプレイにするために手を加えるのは、ディスプレイだけです。 金属の枠の周りにある「爪」をマイナスドライバで外していきます。 枠が外れました。 枠の中には液晶画面とバックライトパネルが入っています。 液晶画面は何枚かの板が合わさっていて、くっついていました。 偏光シートとかを外す必要があるのかと思っていたけど、くっついているのでそのまま使います。 バックライトパネルは光を出すためのもので、映像は液晶画面のほうに映し出されます。 今回「化」と言っているけれど、要はこのバックライトの パネルを外して後ろが透けるようにする、というだけのことなんです。 液晶画面だけにすると、ほら、透けてるでしょ? この状態で画像を映すと......。 透過ディスプレイの完成ね。 水槽のようにクリアな透明度ではないけど、透明な画面に映像が映ってるのってかっこいい。 画面の後ろに置いてあるのはこんなもの。 後ろに置いたドライバやボールペンが見えるでしょ? 半透明といったところかな。 透明なディスプレイは本当に透明だもんね。 でもこれの用途はまだ思いつかないの。 どうやって使ったらいいかな。 作製・紹介はミラでした。 🎀🎀 miraluna.

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引退するメインフレームプログラマたち

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1960年代後半、NASAに設置されたモデル91のオペレータコンソール メインフレームは組織で共有し、何らかの業務処理を行わせるためのコンピュータである。 メインフレームは商用コンピュータの最初の形態で、の社によるが最初のメインフレームで、以降は他社からも多様な製品が発売され、巨大な組織で業務処理を効率化するために用いられてきた。 メインフレームとして実用化された技術をダウンサイジングして応用することで、,,,等も生み出されてきた。 1990年前後からのとなったの普及後は、特に信頼性・継続性・セキュリティなどが求められる基幹業務などに使用されている。 メインフレームの明確な定義は存在せず、複数ののコンピュータの総称であり、観点により複数の呼称がある( 詳細は「」を参照)。 メインフレームは常時稼働を前提としているため、障害対応に特化しており、高い堅牢性やメンテナンス性が特長である。 組織で共有するコンピュータのため、多数のサーバ用CPUやを1台に集約しているが、計算性能はに劣る。 低信頼なノード(時にはの場合もある)を多数台ネットワーク接続して冗長化するとは対極的にあるアーキテクチャである。 大企業や大組織向けの信頼性・安定性・容量や、シリーズ間の互換性を保持し、やより大型で、特定用途の特化型・コンピュータなどと異なり汎用性があり、と異なり各メーカーによる独自設計(CPUやOS、ネットワークなど)の比率が高い。 世界初のメインフレームは、世界初の商用コンピュータであるの とされる。 またの は(アーキテクチャと制御言語)を統一して「汎用コンピュータファミリ」との概念が確立され、以後のメインフレームの主流となった。 、、、、、、、、、などの技術はメインフレームから生まれ、後に他のコンピュータにも採用されていった。 メインフレームは迄は全盛期であったが、にはの台頭によるの波により「レガシー(過去の負の遺産)」「滅びゆく恐竜」とも批評された。 しかし長年の設計・運用を含めた信頼性と、一部メインフレームでの各種のの取り入れ、以降のに代表される新しい集中処理などの潮流もあり、からはとの連携というオプションも進められている。 このように、業務ミッションによって柔軟性の高いオープンシステムと、堅牢性・信頼性のメインフレームを組み合わせるなど、ハイブリッドなシステム形態が見直されるようになった。 メインフレームは2017年現在でも基幹業務用に使用されている。 現在もメインフレームを製造・販売しているメーカーは、、、 、、、である( 詳細は「」を参照)。 2015年では、IBMが世界シェアの80%と圧倒地位を占めており、富士通、ユニシスがそれに続く。 2015年の市場規模は世界全体で約5000億円で、2000年の約1兆円規模から半減している。 かつては、日本が世界全体の売り上げの30〜40%と最大の市場であったこと、サーバ市場におけるメインフレームの比率が高かったこと、メーカーの数も世界で6社中3社と多いことから世界有数の「メインフレーム大国」とも呼ばれていた。 呼称 [ ] メインフレームは複数ののコンピュータを世代・用途・規模などで分類した用語のため、趣旨や経緯により以下のように多数の呼称がある。 また、1990年代以降は一部のメインフレームで対応が進み、各呼称の表す内容も変化がみられる。 メインフレーム(: mainframe) 直訳は「主な枠」。 名前の由来は諸説あるが、やなどを含めたシステム全体の中核をなすためと言われる。 当初は単に「コンピュータ」と呼ばれていたが、1960年代にやとの対比語として使用され始めた。 なお、メインフレームを製造・販売しているメーカーを メインフレーマーとも呼ぶ。 汎用コンピュータ、汎用機(: general purpose computer, all purpose machine) 登場以前の「専用機」(当時の商用計算専用機や科学技術計算専用機など)との対比語。 厳密には、メインフレームで商用計算と科学技術計算を兼ねないものは汎用コンピュータとは呼べない。 1990年代にやなどが普及すると、この用語の使用頻度は減少した。 大型コンピュータ(: large computer) 筐体サイズ、金額、構築されるシステム規模などによる分類。 対比語はやなどの中型()や、やなどの小型など。 必ずしもアーキテクチャは意味しない。 ホストコンピュータ(: host computer) 本来はとの、現在ではなどとの対比語。 メーカーなどが公式に使用することは少ないが、日本の現場では伝統的に広く使われており、メインフレーム系の技術や担当者(技術者・営業)を「ホスト系」、分散システムのそれを「」と呼ぶ場合も多いが、日本以外では必ずしも通用しない。 その他 1990年代の全盛時代より、メーカーによってはメインフレームを「メインフレームサーバ」(機能も兼ねるメインフレーム)、「エンタープライズサーバ」(大企業向けのサーバ)などと呼んでいる。 日本では従来はマスコミ・政府・ 旧通商産業省 ・の文献において、「汎用コンピュータ」や「汎用機」が広く使用されたが、2000年以降は「メインフレーム」が増加傾向にあるとされる。 主要メーカーでは、現在は主に以下を使用している。 メインフレーム - 、、• エンタープライズサーバ - 、、 歴史 [ ] 誕生(1950年代 - ) [ ] 1950年に世界最初の商用コンピュータが登場した。 企業など大規模組織の基幹業務での使用に耐えるように、次第に以下の特徴を持った。 大量のデータ処理能力(性能だけでなく、特に性能)• 1台で多数の業務処理を並行して処理する管理• 徹底したなどによる、高度な信頼性と可用性• 大組織に必要な、厳格な運用管理機能と機能• メーカー側の長期計画や保守体制 複数のメーカーがからにかけて 大型コンピュータ(メインフレーム)を製造していた。 それらを「IBMと7人の小人たち(・・・・・・)」と呼んだ。 IBMは現在、1952年の以降をメインフレームと呼んでいる。 さらにメインフレームに限らず、1970年代中期以降のミニコンピュータや、1980年代中期以降のマイクロプロセッサも同様である。 汎用コンピュータ 従来はデータの移動や集計と計算を主とした商業的向けの機種と、科学技術計算など向けの「計算」機の、どちらかに偏らせた設計とするのが一般的で個々に設計されていたのを、両方を同時にまかなうことが可能な「汎用」コンピュータとした。 一貫した 従来は前述のように命令セットがモデルごとにまちまちであったのを、汎用として統一することで一貫した命令セットアーキテクチャによるコンピュータとし、から見たの仕様(への、への など)を一本化した。 モデル間や世代間のが確保された、単なる型番の連続ではない「シリーズ」が形成された。 アーキテクチャの統一により、メーカが多大な開発コストを掛けてでも汎用OSを提供する意義ができ、が開発された。 全盛期( - 1980年代) [ ] IBMの競合会社は次々とコンピュータ事業の撤退・縮小に追い込まれたため、IBMは司法省と独占禁止法訴訟を続ける事になる。 IBMは当初「顧客に製品ではなくソリューション(サービス)を提供する」ためにレンタルのみでの提供を行っていたが、独占禁止法の訴訟を緩和するため、OS(など)の有料化、更にはリース・買取政策を進めていく。 「7人の小人」からGEとRCAが脱落すると、""(束)と呼ばれるようになった Burroughs, UNIVAC, NCR, CDC, Honeywell。 以外で特筆すべき製造業者としては、のと、のICL 現: Fujitsu Services Holdings PLC 、などのIBM互換機がある。 競争の激化に伴って初頭から市場の再編成が始まった。 RCAはUNIVACに売却され、GEは撤退、ハネウェルはフランスのに売却された。 1986年、UNIVACはバロースと合併してとなった。 1991年、はNCRを実質的に所有することとなった。 にはレーガン政権のもと、米国司法省がIBM独禁法裁判を断念し起訴を取り下げた。 日本上陸( - 1980年代) [ ] 日本は、(当時)を中心にと多額の、そしてにより国産コンピュータへの誘導をおこなっていたため、最後までIBMがメインフレームを独占できなかった国である。 日本以外ではメインフレーム・メーカーはIBM(および・)しか存在しないといっても過言ではない。 1950年代より、日本の電機・通信の大メーカーの一部が、それぞれコンピュータを開発していたが、徐々に海外と技術提携を進めることになる。 1961年 はと技術提携し、1964年にはの互換機をベースにした8000シリーズを発売した。 また、同64年のHITAC5020は、独自開発による。 1962年 はと技術提携し、1964年にはハネウェルのをしたシリーズ2200を発売した。 1964年 この年の4月、IBMがを発表。 はと技術提携し、1970年にはの技術を導入した-5600シリーズを発売した。 同64年10月に松下がコンピュータから撤退する。 1970年 これまで独自路線を通してきたが、IBMを退社したが設立したと提携し、IBM互換機路線に転換した。 なお同年には大手のがコンピュータから撤退し、IBMの「一人勝ち」状態は国内でも「脅威」として伝えられた。 1973年には米国からの圧力などでコンピュータの輸入自由化が決定されたが、それを前に通商産業省は、当時の国内コンピュータメーカーの体力ではIBMをはじめとする海外メーカーに日本市場を席巻され打撃を受けるとして、当時6社あったコンピュータ業界の再編に乗り出した。 1972年 通商産業省は、富士通と日立製作所、東芝と日本電気、三菱電機と沖電気工業の3グループにまとめ、技術研究組合を作らせて5年間にわたって補助金を支給し、各社に「IBM対抗機」の開発に当たらせた。 富士通と日立製作所はIBMのの互換機を担当した( Mシリーズ、 Mシリーズ。 2000年までMVS系OSの動作を保証していた。 両社の両シリーズの「M」は通産省 MITI の指導で始まったことに由来する)。 東芝と日本電気はハネウェルと提携し、系であるシリーズを開発した。 日本電気はIBM互換路線を採らなかった。 6社がこの3グループとなった理由は以下とされる。 上述のように日立製作所はRCAと、富士通はアムダールと技術提携してIBM互換機を開発していた。 また東芝はGEと、日本電気はハネウェルと技術提携していたが、GEは1970年に撤退して商用コンピュータ部門をハネウェルに売却していたため、系統の差はあるがいずれも系を開発していた。 そして残った三菱電機と沖電気が組み合わされた。 「」および「」も参照 1981年にはIBMが発表した3081-K の技術情報をめぐり、1982年にが発生し、日立製作所と三菱電機の社員が逮捕され、更に富士通も交渉の当事者となる。 後に当訴訟は和解となった。 その後、日立製作所はIBMとの提携路線に転じてIBM互換路線を継続、富士通はIBM対決路線を徹底して以後の互換性確保は限定的となり、日本電気はACOSシリーズを継続しながら開発の比重をに移し、三菱電機は一時はIBMより供給を受けたが後に撤退、また沖電気工業と東芝は撤退した。 メインフレームは「レガシー(過去の)」「滅び行く」と称され、IBMなどの殿様商売的な経営手法(顧客実情を無視した箱売り、市場に合わない一方的な契約条項など)もあり、各社メインフレームの収益は急速に悪化した。 これらの影響は当時多数存在したメインフレーム専用のアプリケーションを開発する中小ソフトウェア会社にも及び、性能が向上し実用品となったパソコン向けソフトとして自社製品の一部機能を移植したり、中にはのように業界自体に見切りをつけてゲーム開発に鞍替えする会社まで現れた。 はメインフレームを「オープン・メインフレーム・サーバ」と称し、CPUの化、化、オープン要素の取り込み、更にLinuxサポートを行った。 富士通はメインフレームを既存業務用とし、CPUのCMOS化や性能向上は行う半面、64ビット化やLinux対応など大幅な拡張は停止した。 日立製作所はIBMと技術提携を続け、CPUのCMOS化、64ビット化を行った。 一時はLinux対応も公開していた。 日本電気はメインフレームを既存業務用とし、小規模用のはに、はに移行し、等も同時稼働可能にした。 ユニシスは、系と系の2系統のメインフレームを継続しながらも、WindowsやLinuxを同時稼動可能にした。 メインフレームの再評価(2000年代) [ ] ダウンサイジングにより絶滅するかと思われたメインフレームだが、特に日本では現在でも大規模な企業・組織で使われ続けている。 特性上、基幹業務での安定性・信頼性はオープンシステムより優れている。 特にメインフレームが得意とするバックエンドのは増加傾向にある。 クローズドな特性もやデータ整合性には、かえって好ましい。 コスト面で価格性能比が向上し、導入後の保守運用 を考慮すれば安価である。 代に入ると、大規模で安定した巨大サーバが見直された。 インターネットによって処理形態が変化し、クライアント(PCなど)からブラウザの先(サーバ)に移動した。 サーバーの乱立などダウンサイジングの弊害から、大規模な企業・組織ではサーバー統合や仮想化が進められるようになった。 仮想化はメインフレームから始まった技術である。 メーカーも方針を転換している。 富士通は2005年頃からラインアップの拡充とWebサーバ機能を強化したGSシリーズを投入した。 GSは Global Serverの略称で、「巨大Webサーバとしてのメインフレーム」を念頭に置いた製品であることを示している。 しかし台数ベースや金額ベースで見た場合、メインフレームは減少し続けている。 仮想化を含むサーバ統合によって、台数が減少した。 価格性能比の向上で、金額が減少したと解釈することも出来るが、「メインフレームの復権」かどうかはハッキリしない。 なお最近のIBMの発表は出荷MIPS数比での発表が多い。 コスト面でも、未だに風当たりが強い。 、自由民主党の「e-Japan重点計画特命委員会」は政府に『電子政府及びCIO連絡会議に関する申入れ』を行った。 官公庁はメインフレームを使用したレガシーシステムに年間7000億円をつぎ込んでいた。 メインフレームを使用したレガシーシステムは随意契約の無駄もあり、1件当たりの年間平均コストは約170億円に及んだ。 メインフレームを使用しない場合(約37億円)の約5倍であった。 またクラウドコンピューティングにおいても、Amazonやgoogleなどは市販のパソコンを並列化して安価な巨大サーバを構築し、を実践している。 それに対して日本は頑強なサーバーと高価なミドルウエアを使用している。 2倍以上のコストという意見がある。 しかし実際問題として、PCサーバ並列化はリスク分散のメリットとは裏腹に1基のCPUがダウンすることで、ストレージの一部が参照できなくなったり、一部のタスクが丸ごと止まってしまい、結果として広範にトラブルが広がるというデメリットがあり、しかもCPUが過負荷に弱い。 この為、用途やTCO、また保守性・信頼性で評価すれば、一概にメインフレームが高いと言えない。 2000年ごろは、メインフレーム大国である日本に対して厳しい視線が注がれていた。 しかし、2004年ごろからメインフレームの見直しは世界的なものになり、IBMや富士通のMIPSベースでの出荷数が増加している中、逆に日本の官公庁などがPCサーバの不得手とするデータベース集中管理をPCサーバに移行するなど、逆転現象が発生している。 メインフレーム大国 [ ] 日本はかつて世界有数の「メインフレーム大国」であった。 2007年時点では、日本のサーバ市場の約4分の1を占め、欧米の2倍以上の金額が費やされていると言われていた。 の出荷自主統計参加会社の調査 を見ると、メインフレームは金額も構成比率も一貫して減少している。 2011年現在は、市場の中心は1億円前後のメインフレームよりも100万円以下のIAサーバに移っている。 公共機関への出荷が多い(後述)。 特徴 [ ] メインフレームは長い歴史と複数のアーキテクチャを持ち、また専用のハードウェアと専用のソフトウェアが一体として設計・拡張される。 一般的な特徴と傾向は、以下が挙げられる。 各メーカー独自のハードウェア、OSなどを備える場合が多い(ただしオープン対応も進められている)• 特に大規模、大規模帳票出力業務などに強い(安定した)• 各種の信頼性(徹底した冗長化、問題判別用の各種トレース、細かい単体FIXの迅速な提供など)• 販売価格、保守費用とも非常に高価(個別見積もり、リース利用が大半)• 筐体が大きい(過去には複数フロアー占有、CMOS空冷化以降はUNIXハイエンドと同規模)• 良くも悪くもベンダーへの依存度が高まりやすい(他社との単純比較は困難、詳細な運用情報のガイド等) 以下は主にIBM系(IBM、富士通、日立製作所)を中心に説明する。 CPU [ ] の時代以前は、メインフレームの「本体」と言うべき筐体がCentral Processing Unitすなわち「」であった(そもそもそれが「メインフレーム」であるわけだが)。 マイクロプロセッサが生まれた後も、性能上の理由から(マイクロプロセッサは(初期以降はほぼ)であり、メインフレームで使われていたやに比べて遅い)メインフレームのCPUは複数チップから構成されていた(CMOSに比べて集積度が上げられないため)。 1980年代までは、そのため発熱も大きく、とくに上位モデルでは液冷(水冷)とする機が多かった。 1990年代に各社ともCMOSマイクロプロセッサに移行し、同時に発熱量が下がったため空冷として低価格・小型化した。 その余裕をマルチプロセッサ化に振り向けることで性能は保たれた。 ECLを使用した最後に近いものとしては1999年日立のMP6000がある。 2001年発表のAP8000ではCMOS化した。 現在は、独自仕様のマイクロプロセッサを複数(最大64個など)搭載するものが多い。 ・系である日本電気の系はであり、独自アーキテクチャである。 同社のやの 8は、であり、仮想化技術を使用してによるエミュレーションに移行した。 またはに移行した。 日本国内でも、メインフレームの需要が減少したことから、メインフレームの製造は減少しているが、日立 AP8800E と富士通 GS21 は共に独自プロセッサによるメインフレームを続けている。 前述のようにIA-64プロセッサによるエミュレーションに移行した日本電気も、上位機種で独自プロセッサを再開した(詳細はを参照)。 なお日立は2000年に北米市場での新規営業を停止している。 ただし、日立とIBMのプロセッサは2001年の発表によれば共同開発である。 ユニシスの場合、大型機では独自のプロセッサを搭載している。 中小型機では、を搭載し、系及び系中型機ではベースのによるエミュレーション、系小型機ではWindows Server上で稼働する MCPvm によりそれぞれ独自OSを稼働させている。 大型機・中型機の場合、コンソール制御用にオペレーション・サーバと呼ばれる搭載のWindows Serverを搭載しており、また、アプリケーション実行用に、JProcessorと呼ばれる搭載のLinuxサーバを搭載可能である。 各社に共通して、メインフレームではCPUの性能は全体性能に比例するとは限らない。 汎用マイクロプロセッサをほぼそのまま使用するIAサーバやUNIXサーバと異なり、チャネルなどの専用IOを多数搭載し、ファームウェアが性能に大きな比重を占める(使用頻度の高い命令群のファームウェア化、使用頻度の低下したファームウェア機能の削除など)ためである。 IBM では、チャネル以外の専用プロセッサには、Linux専用プロセッサー IFL: Integrated Facility for Linux 、専用プロセッサー zAAP: System z Application Assist Processor 、DB 専用プロセッサー zIIP: System z Integrated Information Processor などがある。 これらのプロセッサを使うことでCPUの負荷を低減できるとともに、ソフトウェアのライセンス料の低減も行うことができる。 チャネルはに伴うの負荷を軽減する。 なお現在のIBMメインフレームでは、各チャネルの内部的には複数の系プロセッサが搭載されている。 また周辺機器との物理接続は、昔は同軸が主流だったが、現在はファイバー(・・FIBARCなど)が主流である。 同軸ケーブルの場合、接続上の制約(パラレル転送による制限長)やケーブリング自体の負荷(1つのチャネルに直径3 - 4cmの同軸ケーブル2本の敷設が必要)など、インフラ面での設計が容易ではなかったが、FICON以降、軽減されている。 クラスタリング [ ] メインフレームでは複数のOSが同一のを共有(シェア)する事は一般的であり、整合性を保つためのキャッシュやロックなどの排他制御は、OSレベルで実現している(IBM IRLM・など)。 更にミドルウェアのクラスタリング機能 IBM XRFなど を組み合わせた場合は、障害発生時にディスクやプロセスの引継ぎをする事なく、待機系(アクティブスタンバイ)が瞬時に処理を引き継ぎ、ユーザには瞬間的な業務停止も見せない、更には障害機で処理中であったも、のログから可能な限り復元し引き継ぐ事ができる。 これらの機能は1980年代には一般的で、2008年現在でも多数の金融機関などで使用されている。 OS [ ] メインフレームでは各社の複数の独自OSに加え、一部はのOSも同時稼働できる。 「」および「」も参照 IBM系では以上の主流OSの他、仮想化用、特殊用途用、UNIXやLinuxなどのオープン系OSもある。 日本電気のとのは、歴史的にの流れを汲み、最初から(タイムシェアリング)とバッチ処理を行い、UNIXのような階層化を持つ。 なおオープン系OSの稼働方法には以下があり、サーバ統合のレベルや、サポートされるアプリケーションに相違がある。 オープン系OSをメインフレーム専用CPUに移植する IBM on など• 専用OS用の専用CPUとは別に、オープン系OS用のCPUを搭載する( ClearPathなど)• オープン系OS用のCPUに、専用OSを移植する(日本電気 , , 8など) 仮想化 [ ] IBM系(IBM・・)では、以下の組み合わせでOSを同時稼動させる事ができる。 物理分割(物理パーティション PPAR ごとに、OSを稼動できる)• 論理分割(論理パーティション LPAR ごとに、OSを稼動でき、割当資源を動的に変更できる)• ソフトウェア分割(専用の仮想化用OSを使用し、上でOSを稼動でき、割当資源を動的に変更できる) IBMの場合は、いずれの場合でも専用OS , , および for System z が同時稼動できる。 (Linux だけを多数稼動させても良い)。 ユニシス ClearPath Server シリーズ では、最大8パーティションに分割できる(IBM系の物理分割に相当すると 思われる [ ])。 オープン対応 [ ] 1990年代に各社とも、・・各種の連携機能などには対応しているが、オープン系のOS , , そのものを稼動させる方法は、各社で相違がある。 大別して外資系(IBM・Bull・ユニシス)は積極的で、国産各社は消極的と言える。 は以後は専用OSでもUNIX互換環境 USS を標準とし、更にはネイティブ(専用OSを全く使用しない)でも稼動できる。 は一時Linux for MP Seriesを出したが現在出荷はされておらず、現状ほとんどの環境で上位シリーズ 系 では下位シリーズ VOS1, VOSK系 ともに、オープン系のOSは稼動しない。 は各シリーズ , , 系 ともオープン系のOSは稼動しないが、仮想化技術を使用してACOS-4はに、ACOS-2はに移行した。 は NovaScale 9000 で、独自OS 8 の他、・も稼動できる。 は ClearPath Server(独自CPUおよび)で、独自OS またはMCP と、・も稼動できる。 なお、同一筐体であってもOSをネイティブで稼動する場合は、メインフレームの利点はハードウェア面の信頼性や仮想化などになり、ソフトウェア面(専用OS)の利点・特徴は無くなる。 セキュリティ [ ] メインフレーム(ハードウェアおよび専用OS)のセキュリティは、最初から企業などの大規模組織での使用を考慮した、基本設計によるものが大きい。 ユーザーやプログラムは、自分以外のアドレス空間は原則アクセス不可能。 (ハードウェアでフラグを持っている。 他に起動しているアドレス空間(プロセス)を知る事も不可能。 アドレス空間同士の連携はCSAなどメモリ上のデータ域か、SSIなど極めて特殊な権限事前登録後の特定アドレス間のみ。 ユーザーやプログラムは、自分用に指定された磁気ディスク装置以外は、原則アクセス不可能。 ( JCL で指定された以外は存在を知る事も不可能。 動的割当(ダイナミック・アロケーション)も基本的には同様。 システムの権限が分散されている。 (OS管理ユーザ、データ管理ユーザなどが別々に設定できる。 のようなスーパーユーザは存在しない。 いわゆる。 運用上もプログラマとオペレータは分離されている場合が多い。 (プログラマはOSのコマンドは使わない、オペレータはプログラムを書くことはない)• ソフトウェアからマイクロコードにアクセスする事はできない。 論理パーティション LPAR 間の通信を仮想化した場合、メモリ間となり筐体外に出ない。 では通常、ネットワーク経由で進入後、脆弱性を攻撃しスーパーユーザに昇格さえできれば、そのコンピュータは完全に支配下に置ける。 メインフレームの場合は、仮に同様の攻撃に成功しても、1アドレス空間しか支配できず、他のアドレス空間や他のデータセットへの読み書きもできず、システム全体の管理ユーザーにもなれない。 なお、過去には以下も要因であったが、メインフレーム固有とは言えない。 施錠されたマシンルームに保管され入室が厳しくチェックされていた。 ネットワーク回線は専用線を基本とした。 (公衆回線は避けられた)• ネットワークプロトコルが独自で、各セッション単位で集中管理でき、常時監視(ポーリング)されていた。 また「メインフレームのセキュリティが高いのは、数が少なく標的とした攻撃やウイルスが少ないため」という説明が広くされているが、メインフレームには世界中の銀行・政府・軍事情報が格納されていることを考えると妥当ではない。 ただし、上記は全て専用OSの場合であり、や, Windowsをネイティブで稼働した場合は、OSレベルのセキュリティは、そのOSのレベルとなる。 プログラミング言語 [ ] メインフレーム上で使われている主なプログラミング言語には、当初からの各アーキテクチャ用のに加え、伝統的なであるやや、および・・や、各ベンダー独自のなどがある。 メインフレームでは同一アークテクチャ内のCPU命令セットや入出力命令の上位互換が厳密に維持されている場合が多いため、アセンブリ言語は制御系や特に性能を重視する個所などに現在でも使われ続けている。 高級言語は普及時期がメインフレーム全盛期と重なった事もあり、商用計算ではCOBOL、科学技術計算ではFORTRANが現在でも広く使われている。 ・・などでは伝統的なCOBOLやFORTRANを中核とし、C言語やJavaなどを併用している。 が安定しているので、大規模、大規模帳票出力業務などに強い。 メインフレームのスピードは値で表される事が多い。 歴史的には million instructions per second で計測されてきた。 MIPSはメインフレームの性能を簡単に比較できる。 のメインフレームの性能は約26MIPS z890 Model 110 から20000MIPS以上 z9-109 Model S54 とされている。 しかし、MIPSは誤解を与える指標である。 命令そのものの粒度が異なるため、プロセッサのアーキテクチャの変遷に伴って、MIPSが本来持っていた実行数という意味は失われている。 MIPSは技術的には意味はなく、単に昔のマシンとの性能比較の目安となっているにすぎない。 このためIBMはメインフレームに数種類の負荷をかけて計測するLSPR Large System Performance Reference レシオを公表している。 同様のことがサーバでも見受けられる。 顧客は用途に合ったタイプので性能を比較するようになってきた。 例えばSPECintやTPC-Cなどである。 もっとも、それらのベンチマークも全く問題がないわけではない。 顧客が自分のシステムにどういったタイプの負荷がかかるのかを分析することは非常に難しく、結果として単にLSPRの値などを使う事になる。 そういった意味でMIPSの使い道は残り、IBMや他のコンサルタントはMIPSを公表し続けている。 用途 [ ] 「」も参照 (平成17年)の調査によると利用別のシェアにおいて、基幹業務では「汎用機とが依然7割近く」使われている。 特にメインフレームは高い信頼性や大量の処理が求められるシステムで使用されている。 企業、官庁、自治体などの基幹業務システム• 自治体 市町村 基幹業務システム• 住民基本台帳システム• 税務システム• 内部管理システム• 装置産業であるなど大手(いわゆる、を中心とする「基幹系システム」とも称する計算機群)• コンビニエンスストアなどのオンライン業務のDBサーバ• の座席予約システム(の)のような、大量のの高速処理• 大手自動車メーカーの世界規模の部品表管理システム(メインフレームにを搭載)• 中堅以下のの メインフレームとオープン系の違い [ ] メインフレーム(正確にはメインフレーム用の専用OS)で稼動しているシステム(業務・プログラム・運用)をオープン系 Windows・UNIX・Linux等 に移行する場合は、特に以下に考慮する必要がある。 単純にコンバージョンできるシステムもあるが、多少とも複雑なのものは、システム構築(設計)時の背景にある、「文化の違い」を把握し、ユーザーに十分説明し、場合によっては割り切りや、マイグレーション断念(メインフレーム継続使用の方が望ましい)などの場合もある。 ただし、以下の考慮点はあくまで商用における一般的な傾向であり、個々のシステムでは限らない。 主な言語の相違• オープン系は、伝統的に・・各種シェルなどが多い。 メインフレームでは、伝統的に・・などが多い。 またJCLはシェルと異なり必須であり、論理(プログラム)と物理(オペレータ)を分離している。 このため単純コンバージョンすると運用と乖離する場合がある。 データ格納文化の相違• オープン系は伝統的に、単純なデータはファイルに、重要なデータは RDBMS に格納し加工する傾向が強い。 メインフレームは伝統的に、データはデータセットやなどに格納して加工後、必要最小限の箇所のみまたはRDBMSにロードする傾向が強い。 バッチ文化の相違• オープン系は伝統的に、オンラインを中心とし、大規模なバッチは組まない傾向が強い。 メインフレームは伝統的に、オンラインシステムであっても夜間などの大規模なバッチが多く、先行関係も複雑な傾向が強い。 多重度の相違• オープン系は伝統的に、応答速度重視のため、ある処理(業務・バッチ・プログラム)の負荷が高くなると、その処理に全力(CPUなどのリソース)をかけてしまう。 このため・安定稼動のため「サーバ乱立」に陥る傾向がある。 ワークロード分散などのツールもあるが、広く使われているとは言いがたく、またジョブまたはトランザクション投入単位でしかない場合が多い。 メインフレームは伝統的に、1台にて多数の処理(業務・バッチ・プログラム)を並行稼動させるよう設計されている。 このため並行稼動・安定稼動・スループットの実績が高いが、逆に1処理当たりの応答速度は遅い場合が多い。 多数の処理が並行稼動しているメインフレームを単純に1台の高速サーバに移行する場合は、特に注意する必要がある。 逆に、処理ごとにサーバを分けて回避すると、月次処理など特定処理のピーク時に全サーバのリソースを集約できずにとなる場合もある。 運用文化の相違• オープン系は伝統的に、起動したまま、あるいは定期的な単純な保守(FIX・バックアップ・リブート)の場合が多い。 メインフレームは伝統的に、定型化された運用手順書によるによる工場的な運用(プログラマーやシステムエンジニアは操作が禁止されている)が多い。 オープン系は歴史的にセキュアOSではない。 を奪われるとシステムのコントロールを掌握されるため、各種の設定・ツールでハードニングを行い、更には最初からセキュアOS(など)を検討する必要がある。 メインフレームは伝統的に、最初からセキュアOSで権限分散を前提に設計・構築・運用がされている。 (逆に、本当に全ての場合で必要かはあるが)• ベンダー側のOS保守文化の相違• オープン系(特にWindows)は伝統的に、製品障害(不具合)にはFixPackや次回バージョンアップで対応する場合が多い。 メインフレームは伝統的に、製品障害(不具合)には単体FIXで対応する場合が多く、大量のFIXの前提(先行関係)を把握するために大規模システム(ユーザ)には専任の技術者を置いている場合もある。 従って、メインフレームではレベル管理が非常に大変な反面、製品障害(不具合)が単体FIX(最低限の修正)で修正できる場合も多いので、重点的な確認テスト(および副作用発生時の単体でのFIX戻し)が可能となり、業務確認を含めた保守工数が最小で済む場合がある。 ( 同様の事はオープン系でも可能な筈だが [ ]、ベンダーの対応レベルには差があるのも事実) メインフレームとオープン系のデータ交換 [ ] メインフレーム(特に専用OS)とオープン系 Windows, UNIX, Linuxなど 、または異なるアーキテクチャのメインフレーム同士のデータ交換での考慮点には以下などがある。 主な文字コード• オープン系は・など。 メインフレームは、例えばIBM及びIBM互換機(富士通・日立製作所)並びに及びはEBCDIC。 ただし、だけならば簡単な変換テーブルで容易に変換可能である(のオプション、iconvコマンド、などのDBMS機能など)。 またや、UNICODEを内部使用する、一部メインフレームOSのUNIX互換環境、メインフレーム上のなどによってもハードルは下がっている。 近年では。 メインフレームは、JIS漢字コードが基本だが、は、は、は、はと など細部(ベンダー拡張部分)が異なり、更に年度や外字などの相違もある。 ただし、などの基本的な日本語 DBCS は、上記の制御コードさえ考慮すれば、ツールで容易に変換できる(FTPのオプション、iconvコマンド、などのDBMSの機能など)。 またや、UNICODEを内部使用する、一部メインフレームOSのUNIX互換環境、メインフレーム上のなどによってもハードルは下がっている。 通常のオープン系は、階層ファイルシステム。 主なの構造(簡単なテキストのみの場合)• 通常のオープン系は、OSレベルでレコード属性が標準化されていないため、改行コードによりレコードを区別するデザインが一般的。 更にCSVも多用する。 メインフレームは、OSレベルでファイル(データセット)ごとに「固定レコード長」属性を持って改行コードは使わないデザインが一般的。 メインフレームは、(TAPEとDISKの変更がJCLの指定だけでできるため)容量が大きいもの、使用頻度が低いものはテープ保管し、それを後続バッチで入力とする場合が多い。 またテープには「SL Standard Label 」「NL No Label 」などのラベルを記入し、専用のカートリッジテープ やが使われることも多い。 最近では、カートリッジテープの生産終了に伴い、メインフレームでもに移行しつつある。 種類 [ ] 現存するもの [ ] 現存する各社の主なメインフレームとその系譜は以下の通りである。 大規模用。 より互換環境標準。 より論理64ビット。 中規模用。 でも論理31ビット(仮想記憶域2GB)。 仮想化OS。 ベースはIBM MVS系と互換。 より論理31ビット。 ベースはIBM MVS系と互換。 2001年よりCPUはIBMと共同開発、2018年よりハードウェアをIBM z Systemベースの日立仕様メインフレームを提供予定。 現在のCPUは独自仕様(NOAH)。 ACOS-4のサブセット。 現在のCPUは。 NECのACOSの派生元。 現在のCPUは。 同一筐体内で、を同時稼働できる。 現在のCPUは エミュレーション。 同一筐体内の上で、を同時稼働できる。 現在のCPUは エミュレーション。 同一筐体内の上で、を同時稼働できる。 過去に存在したもの [ ] 過去に存在した主なメインフレームには以下がある(観点によってはメインフレームと呼ばれないものも一部含む)。 と技術提携。 8000はRCA系のIBM 互換機。 現在のCPUは独自仕様()。 COSMOは沖電気との共同開発。 に開発終了。 冷戦時代に東側諸国で使用されたIBM 互換機。 Amdahl 470、58x0 IBM MVS 等 1975年発売のIBM 互換機(プラグコンパチブル、IBMのOSを稼動させる)。 経由でも販売。 現在は開発終了。 1977年に日立製作所と提携。 マグナソン、ツーパイ、ナノデータ、シーアイテル IBM MVS等 1978年 - IBM 互換機(プラグコンパチブル)。 BASF、伊 Olivetti IBM MVS等 IBM 互換機(プラグコンパチブル)。 Siemens IBM MVS等 IBM 互換機(プラグコンパチブル)。 英 ICL International Computers Ltd. その他 [ ] Platform Solutions Inc. 2006年にIBMと相互に訴訟となった が、2008年にはIBMに買収されSystem z事業部に統合された。 T3 Technologies T3 Technologies社は1999年に創立された。 2009年に欧州でIBMに対し独禁法訴訟を起こした。 脚注 [ ] []• より今後はIBMのハードベースでOSを提供することになった。 IT Pro. 2009年11月5日閲覧。 「栄光の日々」という• 自由民主党 2003年3月25日. 2009年11月8日閲覧。 広岡延隆 2003年5月1日. IT Pro. 2009年11月8日閲覧。 澁川修一 2004年11月1日. CENT Japan. 2009年11月8日閲覧。 田中克己 2009年1月21日. IT Pro. 2009年11月8日閲覧。 2009年11月10日閲覧。 nikkei BPnet2000年3月23日 2013年6月29日閲覧• マイナビニュース2001年3月13日 2013年6月29日閲覧• 関連項目 [ ]• (利用者端末、コンソール) 外部リンク [ ] この節の外部リンクはに違反しているおそれがあります。 過度または不適切な外部リンクを整理し、を脚注で参照するよう記事の改善にご協力ください。 ウィキメディア・コモンズには、 に関連するカテゴリがあります。 各メーカー• (英語)• 情報処理学会・コンピュータ博物館• ユーザーサイト• - (2001年2月18日アーカイブ分)(各社の機種情報多数)• ZDNET・メインフレームの進化論(2006年2月 - 3月、日立製作所との連携企画)• Gartner Column・メインフレームのすごさについて技術的に解説しよう(IBMメインフレームを中心とした解説)• atmarkIT• (メインフレームを含む記載あり)• [ ](1990年頃からの、、のメインフレーム各機種情報)• (市販本。 2009年3月出版).

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